三ツ星ベルト
新春トップインタビュー

【昨年を振り返ると、どのような年でしたか】
昨年は新型コロナウイルスの感染拡大によって大きな影響を受けた一年だった。当初は、中期経営指針を示す計画を立てていたが、新型コロナウイルスの影響で策定が難しくなった。一方で、社員全員が一丸となってこの難局に立ち向かい、感染防止に留意しながら、できる限りの対策を講じてきた。昨年３月中旬にコロナ対策本部を立ち上げて、在宅勤務により出勤率を５割に設定し、テレワークによる業務に切り替えた。時差出勤も導入し、始業・終業時間を１時間早めることで、通勤時における交通機関の混雑を避けて感染リスクの抑制につなげている。

【事業面ではどういった状況でしたか】
上半期の業績は開示していた数値を確保できた。ベルト事業については自動車向けの回復基調が続いており、海外では中国、アメリカの回復が早く、東南アジアでもタイに続いてインドネシアも回復の兆しが出てきた。一般産業用ベルトについては、自動車用ベルトに比べて回復が遅れているように思われる。海外戦略に向けた取り組みとしては、大型農業機械用ベルトのスペックイン活動を進めているが、新型コロナウイルスの影響から評価に時間を要している。評価自体は進展しており、今後の拡販に期待している。

【事業面の今後の課題と製品開発の方向性については】
自動車のＥＶ化によってベルトの需要は減少していくことになる。その中で、電動パワーステアリング、電動パーキングブレーキ、電動スライドドア、二輪車の後輪駆動用など、用途を広げている部分もある。さまざまな用途でベルトは活躍できる要素があると考えている。ＥＶ化が進んでいるが、ガソリン車やディーゼル車が世界からなくなっているわけではない。補修市場についても重要視しながら販売活動を展開させる。そのために具体的な販売施策を講じる必要がある。また、今後はベルト単体の販売強化だけではなく、関連製品も組み合わせたシステム全体としての開発促進を、各部門の共通認識として浸透させたい。

【そのための人材育成について】
当社の研修センターでも人材育成を進めているが、社員にはこれまでの既成概念にとらわれない新たな発想を引き出せるチャレンジ精神を持ち合わせてほしいと考えている。社内においてディスカッションしながら、ボトムアップ、トップダウンの双方向でコミュニケーションがとれる体制をつくりたい。

【今後に向けての取り組みは】
カーボンニュートラル、ＢＣＰ、ＳＤＧｓへの取り組みに関する課題は多い。ＢＣＰは国内外の各拠点における活動について情報を共有しながら展開させていく。また、昨年発行したＣＳＲ報告書にＳＤＧｓへの取り組み目標も設定しており、具体的な活動を推進させていく方針だ。今後の事業を展開していく上で、切り離せない課題に向けて、従業員の間にもそれらの考え方を広く浸透させながら、積極的に社会貢献できる会社を目指す。