２０２１年１２月期決算発表
ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ

ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ（清水隆史社長）が２月１５日に発表した決算の売上高は前期比１４・５％増の３９３６億４７００万円、営業利益は同４６・１％増の５３０億８０００万円、経常利益は同８１・０％増の５５９億９００万円、当期純利益は同２５４・０％増の４１３億５０００万円となり、売り上げならびにすべての利益項目で計画を上回る成果を引き出し、特に当期純利益は過去最高を更新した。同社では「国内で唯一、ＴＩＲＥという製品領域を社名に取り入れているが、タイヤの売り上げも過去最高を更新しており、今期は売上高も過去最高に持っていきたい」（清水社長）としている。営業利益における増減要因としては、原材料高騰によって１９０億円、海上運賃の高騰により１０３億円のマイナス環境に見舞われ、販売増に伴って生じる販管費の４２億円増が利益に圧迫をかけたものの、販売要因によって３６１億円という大きな利益を上げ、製造コストの削減で８９億円、為替差益として５２億円の増益要因が生じたことで利益面が飛躍的に伸びた。タイヤ事業だけで、利益を１６７億円押し上げた。

事業別では、タイヤ事業の売上高は前期比１５・７％増の３５４６億４１００万円と、前期よりも４８０億３２００万円積み増した。営業利益は同４３・７％増の５５０億８９００万円で、前期に対して１６７億４６００万円の利益を上乗せした。北米市場における市販用タイヤについては、同社が強みとしている大口径ライトトラック用タイヤやＳＵＶ用タイヤを中心に全カテゴリーの販売が好調に推移、値上げや重点商品の拡販による商品ミックスの改善により、売上高は販売量以上に前期を大きく上回った。北米では数度にわたって値上げを実施してきたが、プレミアム感を備えた商品として認識されているだけに、市場全体で受け入れられており、売り上げを伸ばし続けている。欧州市場における市販用タイヤについては、採算性を意識した供給戦略の継続等によって販売量は前期を下回ったものの、需要が回復傾向にあり、値上げや商品ミックス改善などの施策によって売上高は前期を上回った。国内市場における市販用タイヤについては、前期より需要は回復傾向。冬タイヤの重点商品や同社が強みとしているＳＵＶ用タイヤの販売に力を注いだことにより、販売量、売上高ともに前期を上回った。新車用タイヤについては、半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けたものの、販売量は前期に対して増加。しかしながら車種ミックスや市場ミックスの影響を受けて、売上高は前期並みとなった。

自動車部品事業の売上高は同５・０％増の３８９億７９００万円、営業損失は２０億８００万円（前期は２０億２０００万円の損失）となった。半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けたものの、車種ミックスの改善が進み、損失額が改善された。

今期については売上高を前期比１５・６％増の４５５０億円、営業利益を同１６・２％減の４４５億円、経常利益を同２０・２％減の４４６億円、当期純利益を同２８・４％減の２９６億円を見込んでいる。