横浜ゴム
２０２０年１２月期第２四半期決算　最終損益は黒字を確保

横浜ゴム（山石昌孝社長）は７日、ウェブ配信を通じて決算説明会を行った。それによると、売上収益は前年同期比２０・６％減の２４７１億１８００万円、事業利益が同８６・８％減の２２億７５００万円、営業利益が同８８・３％減の２９億４６００万円、四半期利益は同９２・５％減の１２億５７００万円となった。新型コロナウイルス感染症の影響により、主力のタイヤ事業が落ち込んだものの、ＡＴＧが底堅く推移し、各種内部改善に努めた結果、厳しい事業環境にありながら最終損益は黒字を維持した。

事業利益における増減要因は、為替差損で６億円、販売量による影響で９１億円（販売量減少１１９億円、変動費効果２８億円）、製造原価で７５億円、特殊要因で１２億円、ＭＢ（マルチプル・ビジネス）事業の低迷で２６億円、ＡＴＧに関する減益１９億円、その他要因で９億円の収益圧迫要因があったものの、原料価格の効果で４６億円（天然ゴム１億円、合成ゴム２０億円、配合剤１８億円、その他７億円）、価格／ＭＩＸで２０億円、固定費の圧縮で２３億円の増益要因があり、最終損益での収益を確保した。

セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は前年同期比２０・７％減の１６６５億７７００万円、事業利益は２０億１９００万円の損失（前年同期は７５億９００万円の利益）。新車用タイヤは、国内において新型コロナウイルス感染症の影響による需要の減少がさらに進行したほか、海外でも各国自動車メーカーによる生産調整が継続したことから、国内外ともに低迷した。市販用タイヤは、高付加価値商品の拡販に努めた上で、各種戦略を推進。国内においては年初の暖冬の影響により、冬用タイヤの販売が低調に推移した状況に加え、新型コロナウイルス感染症の影響に伴う消費活動の停滞により需要の減少が継続した。海外においても、全般的に需要の減少が継続した。

ＭＢ事業の売上収益は同２０・２％減の４７５億３０００万円、事業利益は同６５・２％減の１３億９２００万円。各事業において、新型コロナウイルス感染症の影響が大きく、ホース配管事業は、国内外での取引先の操業停止などにより販売が低調に推移した。工業資材事業においては、取引先の操業停止や工事中断などによってコンベヤベルトおよび土木資材の販売が低調に推移したことで伸び悩んだ。ハマタイト事業も、国内では工事の中断などが継続したほか、国内外において自動車生産の減少が継続していることから、売上収益は前年同期を下回った。航空部品事業では、民需向けの販売が減少した。

ＡＴＧの売上収益は同１９・３％減の３００億５９００万円、事業利益は同３７・３％減の３２億４１００万円。農業機械用・産業車両用タイヤをはじめとするオフハイウェイタイヤは、世界的な新型コロナウイルス感染症の影響によって需要が減少した。

通期については、新型コロナウイルスの感染拡大規模や、収束時期が見通せない状況下において、合理的な業績予想の算定が困難であったことから、いったん未定としていたが、当期連結業績および同社グループにおける現時点での入手可能な情報を基に通期の業績予想を算定。通期予想については売上収益５３６０億円、事業利益２１０億円、営業利益２００億円、当期純利益１２５億円と予想している。

また同社では、今月７日開催の取締役会において、本年６月３０日を基準日とする剰余金の配当を行うことを決議した。それによると１株当たり中間配当３２円、期末配当３２円で、年間配当金として６４円を予定している。