国内タイヤメーカー １９年１２月期決算出そろう
横浜ゴム

横浜ゴム（山石昌孝社長）は１４日、東京都港区の同本社で決算説明会を開催した。当期の売上収益は前期比微増の６５０４億６２００万円、事業利益は同１５・４％減の５０１億２９００万円、営業利益は同９・５％増の５８５億６４００万円、当期利益は同１７・８％増の４１９億７１００万円となり、売上収益、当期利益はそれぞれ過去最高となった。当期の売上収益における為替の影響は９９億円で、その要因を除くと１０２億円のプラスとなる。配当金についても、第１四半期に固定資産の売却および第３四半期にインドの法人税率引き下げに伴うＡＴＧ（アライアンスタイヤグループ）組織再編時に計上した税金負債の取り崩しを実施したことなどにより、期末配当金は当初予定に対し２円増配の１株当たり３３円を予定しており、年間では１株当たり６４円と見込んでいる。事業利益における増減要因はタイヤ事業では原料価格３１億円（天然ゴム６億円のプラス、合成ゴム２２億円のプラス、配合剤３億円のマイナス、その他６億円のプラス）の増益要因があったものの、為替差損２６億円、販売量５億円（販売量プラス２９億円、変動費３４億円のマイナス）、製造原価３１億円、価格／ＭＩＸ（冬タイヤ販売減に伴う販売ＭＩＸ悪化）６５億円、固定費増による１９億円の収益圧迫要因があった。ＡＴＧは１９億円、ＭＢも９億円増益したが、その他要因で５億円の減益要因に見舞われた。

セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は前期比０・７％減の４５１６億９８００万円、事業利益は同２７・３％減の３０７億５７００万円。新車用タイヤは北米では好調に推移したが、国内では納入車種の切り替えなどにより影響を受け、北米以外の海外も販売が伸び悩んだ。市販用タイヤは国内では夏用タイヤの販売は順調に推移したが、暖冬の影響により冬用タイヤの需要が伸びず販売本数は前期並み。海外では販売が順調に推移し、市販用タイヤ全体で売上収益は前期を上回った。事業利益は、物流関連費用の悪化や為替が円高で推移したこと等の影響で収益を落とした。

ＭＢの売上収益は同１・３％増の１１９３億３７００万円、事業利益は同１２・４％増の８３億２２００万円。ホース配管事業は海外で自動車向けの販売は好調に推移したものの、建機需要が中国において低調。国内でも台風の影響などにより減少し、売上収益は前期をわずかに下回った。工業資材事業は国内外でコンベヤベルトの販売は順調に推移し、売上収益も伸長。ハマタイト事業は大都市圏の再開発需要が伸びたことで国内の建築用シーリング材の販売が好調であったものの、自動車関連が振るわず売上収益は前期並み。航空部品事業は民間航空機向けラバトリーモジュールの補用などの民需向けや官需向けともに好調で、売上収益は前期を上回った。

ＡＴＧの売上収益は同３・１％増の７０７億８７００万円、事業利益は同２３・０％増の１０４億４００万円。農業機械用・産業車両用タイヤをはじめとするオフハイウェイタイヤは、特に市販用タイヤの販売が好調であった。

今期については売上収益が前期比１・５％増の６６００億円、事業利益同９・７％増の５５０億円、営業利益同６・９％減の５４５億円、当期利益同９・５％減の３８０億円を見込んでいる。