２０２０年１２月期決算発表
横浜ゴム

横浜ゴム（山石昌孝社長）は２月１９日、ウェブを通じて「決算説明会」を開催した。

同社グループでは、中期経営計画「ＧＤ２０２０」に基づき、成長戦略と経営基盤強化に加え、設備投資およびコストの見直しによるキャッシュアウトの削減、機動的な資金調達による手元流動性の確保、役員・理事の月額報酬および管理職の給与の減額など、新型コロナウイルス感染症の影響に向けた各種対策を構築。地域、需要に応じた販促活動、増産対応に取り組んだ結果、第４四半期は利益面で過去最高益を記録するなど大きく回復した。同社の当期の連結売上収益は前期比１２・３％減の５７０５億７２００万円、事業利益は同２６・６％減の３６７億９９００万円、営業利益は同３７・８％減の３６４億９００万円、当期利益は同３７・３％減の２６３億１２００万円となり、昨年１１月１３日に公表した予想値を上回った。第３四半期から回復に転じており、第４四半期に入ると事業利ベースのＱｏＱで販売量１４億円、それに伴う製造原価６億円、固定費３４億円がプラス要因として収益に貢献、過去最高益に一役買っている。

セグメント別では、タイヤの売上収益は同１１・６％減の３９９２億２００万円、事業利益は同２２・２％減の２３９億８５００万円。新車用タイヤは、第２四半期までの需要の減少が大きく、国内、海外ともに売上収益は前期を下回ったが、国内では第３四半期以降で緩やかに持ち直しつつあるほか、海外においても中国については前期を上回った。市販用タイヤも、第２四半期までの新型コロナウイルス感染症の影響に伴う消費活動の停滞の影響が大きく、売上収益は前期を下回ったものの、高付加価値商品の積極的な拡販など各種戦略を推進。国内では、第４四半期の冬用タイヤの販売が好調な伸びを見せた。

ＭＢ（マルチプル・ビジネス）の売上収益は同１７・４％減の９８５億２５００万円、事業利益は同５４・１％減の３８億２２００万円。各事業において、新型コロナウイルス感染症の影響が継続し、ホース配管事業は第２四半期までの需要減少の影響が大きかった。工業資材事業では、国内、海外ともに売り上げが低調に推移。ハマタイト事業も、第２四半期までの需要の減少が大きかった。航空部品事業では、民需向け販売の減少が継続したことで振るわなかった。

ＡＴＧの売上収益は同８・０％減の６５０億９６００万円、事業利益は同１５・３％減の８８億１２００万円。農業機械用・産業車両用タイヤをはじめとするオフハイウェイタイヤは、世界的な新型コロナウイルス感染拡大による需要減少があったものの、農機用タイヤのアフターマーケットに回復が見られたことで、第３四半期以降の売上収益は前年を上回った。

今期については、新型コロナウイルス感染症拡大に伴って、低迷していた世界経済が緩やかに回復するものと予想。同社では、既存事業における強みの「深化」ならびに大変革時代のニーズにこたえる新しい価値の「探索」を通じて経営基盤強化に取り組んでいく。現時点における２０２１年度の業績見通しとしては、売上収益が前期比８・７％増の６２００億円、事業利益が同３５・９％増の５００億円、営業利益が同３８・７％増の５０５億円、当期利益は同３１・１％増の３４５億円を見込んでいる。配当についても上方修正し、既に実施した中間配当の１株当たり３２円に加え、期末配当は１株当たり３２円を予定しており、年間で１株当たり６４円の配当となる。