ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ
新中計「中計’２１」

成長戦略については、日欧米による３極Ｒ＆Ｄ機能連携により、独自技術を強化することで〝差別化商品〟を展開。高機能設計力／顧客志向商品力／次世代技術開発力を重要な差別化技術として掲げ、これら３分野を重点的に強化する。高機能設計力は、さまざまな要求性能を高次元で同時満足、両立させる技術で、タイヤの構造・材料配合の設計力、タイヤの挙動を可視化する評価技術、それぞれの強化・技術研鑚を図り、この両面からのアプローチで性能のさらなる進化、高度化に挑戦していく。顧客志向商品力は、差別化された特長と魅力を備えた商品をタイムリーに具現化。消費者のインサイトを掘り下げ、一歩先の市場を的確にとらえ、ＡＩを活用したシミュレーション技術「Ｔ―ＭＯＤＥ」を生かしながら、北米を中心に独自性の高い商品をスピーディーに展開していく。次世代技術開発力とは、次の社会を見据えた技術の高度化を図る取り組みであり、技術的な成長の柱の一つとして確立できるよう挑戦していく。環境性能アップにつながるサステナブル素材の使用比率を向上するほか、独自のソリューションモデルを事業化できるよう取り組んでいく。

地域的な成長戦略では、強みを磨き上げた〝差別化商品群〟を継続的に重点投下。北米販売シェア５位を目指す（２０年は７位）。欧州・日本・アジア市場では、地域特性をとらえた重点商品を展開。欧州ではセルビア工場稼働に伴う競争力の高い生産供給体制、Ｒ＆Ｄセンターで性能を研さんした差別化商品力を武器に既存の顧客基盤を強化、本数追求から重点商品の販売比率向上を目指す戦略を実行する。日本ではＳＵＶ等の成長性を備えたカテゴリを視野に趣向性の高い商品をはじめ、静粛性・耐摩耗性を兼ね備えた高機能商品などを意識的に開発、投入する。並行して〝大胆なハード再編〟と〝ＤＸによるソフト改革〟を展開、新たに販売体制を抜本的に変革、固定費を大幅に削減するとともにデジタルを活用した営業の高度化、営業基盤の変革により重点商品販売比率を向上させる。アジアでは、マレーシア工場を起点とした地域特化型の商品開発をテコにしながら販売ネットワークを拡充。ブランドアンバサダーをコンテンツとして活用したデジタルマーケティングを強化することで、ブランドポジションの向上を図る。

新車向けの戦略については、タイヤと自動車部品といったモビリティに不可欠な二つの事業を展開しているという特長を生かし、両事業を組み合わせた同社ならではのアプローチによって電動化や次世代モビリティの発展に貢献していく。同時に販路拡大、ブランド認知度向上、回帰需要獲得といった市販用タイヤ事業への波及効果を取り込み、収益力のスパイラルアップを図っていく。

生産・供給戦略については、アメリカ工場のワイドライトトラック用タイヤ増強設備の稼働を開始し、来年４月からはセルビア工場が稼働。セルビアからは域内で調達した最先端材料、最新鋭設備を駆使した高性能商品、重点商品を立地優位性の高い物流網に乗せて供給していく。仙台工場比で総コストを３０％削減し、米国に２００万本、欧州エリアに３００万本を展開する。中国工場は、中国・日本市場のニーズの変化に素早く適応、日本工場は高付加価値品を製造する供給拠点へと進化させ、地産地消と北米向け供給を推進していく。

ソリューションビジネス化に向けては、ＣＡＳＥ時代の本格化に伴い、従来以上に安全性や経済性が求められるタイヤにおいて、同社では安全性を意識したタイヤセンシング技術、経済性を意識した摩耗診断技術を足掛かりに、独自のソリューションビジネスを展開していく。

資本業務提携を行っている三菱商事とは同社のネットワーク・機能を活用した国内市場でのタイヤ増販、物流・保険などのコスト削減などにより、本年までに営業利益１４億円の押し上げを実現。提携効果として１００億円を創出するための施策を実施する。採算面、効果創出速度の観点から、まずは日本、アジア市場に注力し、本年よりターゲットを設定、拡販活動を本格化していく。アジア市場ではＳＵＶ用タイヤのビジネス機会の増大、小売店舗の陳列棚の確保等の新車用・市販用タイヤの販路拡大に向けた取り組みを開始している。

持続的な成長を支える経営基盤の構築に向けてはグローバル、長期的視点で物事を考え、事業と融合を主導的に図り、価値を創出していく。その経営基盤の新しい役割によって財務体質を強固にしながらデジタルイノベーション、サステナビリティ、人財基盤の強化・推進に取り組んでいく。