三洋化成工業
樹脂集電体の量産化で合意

三洋化成工業（安藤孝夫社長）、リチウムイオン電池の研究開発・製造・販売等を手掛けるＡＰＢ（本社・東京都千代田区、堀江英明代表取締役）およびプラスチックフィルム、医療機器、アパレル製品等の開発、製造、販売を展開するグンゼ（本社・大阪市北区、廣地厚社長）は３月９日、ＡＰＢおよび三洋化成工業が開発中の次世代型リチウムイオン電池「全樹脂電池」の樹脂集電体の量産化に向け、３社で協議を行い、最適な生産および供給体制の構築を目指すことを覚書にて締結した。

全樹脂電池はバイポーラ構造という集電体に対して垂直に電流が流れる構造と、高分子樹脂の基本部材への採用を通じて、高品質、高い異常時信頼性、高エネルギー密度、形状・サイズにおける高いフレキシビリティ、革新的な生産プロセスといった性能・特長をすべて同時に実現した次世代型リチウムイオン電池。再生可能エネルギーの活用、ＩｏＴ技術による電力インフラの高度化、災害対応など、今まで以上に電池や蓄電システムの重要性は高まっている。全樹脂電池は定置用蓄電池や各種モビリティ用途などさまざまな用途での展開を通じて、あらゆる生活の場面を豊かにし、持続可能な社会の創造に貢献できるものとされている。