２０２２年３月期第２四半期決算
三ツ星ベルト

三ツ星ベルト（池田浩社長）は１１月１２日、オンラインにおいて「中間決算説明会」を開催した。当日は同社の経営陣として、池田社長、垣内一会長、取締役専務執行役員の山口良雄氏、中嶋正仁氏のほか、執行役員の髙田俊通氏、松井優氏などそうそうたるメンバーが出席。今期の折り返し点における実績と、今後の展望について解説した。当期は国内外のベルト事業で前年同期の実績を上回っており、全体でも増収増益の好業績。配当についても上方修正し、過去最高を計画するなど、現状における勢いを表した。

当期の売上高は前年同期比２１・７％増の３７０億６８００万円、営業利益は同１０４・１％増の３９億９８００万円、経常利益は同９３・３％増の４４億３９００万円、四半期純利益は同８２・３％増の２９億１７００万円となった。営業利益における変動要因は、売り上げの増加による４６億円の伸びが大きな要因となって収益を引き上げ、労務費・人件費の増加による１１億７０００万円、事業活動の活発化に伴う各種コストの影響額７億円、物流コストの上昇による３億７０００万円、原材料価格の高騰による１億８０００万円、減価償却費費の上昇に伴う１億４０００万円といったマイナス要因をすべて振り払った。ベルト全体の売上高は同２６・１％増の３１８億５０００万円となり、その内訳は自動車用が同３３・４％増の１５６億４５００万円。一般産業用が同２３・２％増の１１６億１６００万円。ＯＡ機器用が同１７・２％増の１１億６５００万円。搬送用が同１１・４％増の１９億４９００万円、合成樹脂素材が同８・０％増の１４億７５００万円。

セグメント別では、国内ベルト事業の売上高は同１７・２％増の１３９億１８００万円、営業利益は同８５・９％増の３７億８７００万円。前年同期と比較して主要顧客の経済活動が回復傾向にあることから、いずれの業界においても需要が回復した。自動車用ベルトは、半導体不足による顧客の生産調整があったものの、生産回復に伴い、組み込みライン用の売上高が増加するとともに、補修市場向けも伸びた。一般産業用ベルトについては、射出成形機や工作機械、ロボット業界向けの販売が好調に推移、農業機械向けについても政府補助金の効果により売上高が増加した。搬送ベルトは食品業界や物流業界の回復に伴い、同市場向けの売上高が伸長。合成樹脂素材の売上高も前年同期と比較して増加した。

海外ベルト事業の売上高は同３３・９％増の１７９億３１００万円、営業利益は同７０・０％増の１８億７１００万円。新型コロナウイルスの影響が大きかった前年同期と比較し、アジアや欧米のいずれの地域においても売上高が大きく回復した。自動車用ベルトは、米国ではスノーモービルや多用途四輪車向けの需要が大幅に回復し、東南アジア・中国においても二輪車用の売上高が増加した。四輪車用については、半導体不足の影響はあったものの、前年同期の実績を上回った。一般産業用ベルトは、アジアや欧州において補修市場の拡販により、売上高が増加。ＯＡ機器用ベルトについてもユーザーの生産回復に伴い伸びを見せた。

建設資材事業の売上高は同５・３％減の２６億８３００万円、営業利益は同３８・２％減の９９００万円。建築部門は改修工事物件が回復傾向にあることから、売上高は前年同期を上回った。一方、土木部門では廃棄物処分場などの工事物件の減少や、物件の規模縮小の影響を受けて売上高が伸び悩んだ。

その他（エンジニアリングストラクチュラルフォーム、金属ナノ粒子を応用した新製品、仕入商品等）の売上高は同７・３％増の２５億３４００万円、営業利益は同６３４・６％増の９２００万円となった。

通期については、半導体供給の懸念、原材料価格と物流費の高騰、新型コロナ感染症の影響など、依然として先行き不透明な状況が続くと見込まれることから、本年５月１４日に公表した予想値からの変更はなく、売上高は前期比７・９％増の７００億円、営業利益は同４６・９％増の７３億円、経常利益は同２６・８％増の７３億円、当期純利益は同３０・３％増の５３億円を見込んでいる。

当期の中間配当および期末配当予想については、それぞれ１株につき３０円（年間６０円）としていたが、上期の業績ならびに財務状況などを総合的に勘案した結果、それぞれ３円増配し、中間配当３３円、期末配当予想を３３円、年間配当として６６円を予定している。