〈２０２２年１２月期第２四半期決算説明会〉
横浜ゴム

横浜ゴム（山石昌孝社長）は８月１０日、「決算説明会」を開催した。それによると当期の売上収益は前年同期比２８・８％増の３９１４億８３００万円、事業利益は同５・３％増の２７７億３０００万円、営業利益は同４４・６％減の２６９億４４００万円、四半期利益は同３６・９％減の２３３億７００万円となった。長引くロシア・ウクライナ情勢の影響に加え、原材料価格や物流費の高騰、自動車メーカーの減産など厳しい経営環境は継続したものの、海外におけるタイヤ販売や農業機械用・産業車両用などオフハイウェイタイヤ（ＯＨＴ）の販売が好調に推移、為替円安も寄与し、売上収益、事業利益は増収増益となった。事業利益における増減要因は価格・ＭＩＸで２１８億円、為替差益で５４億円、販売量の増加により８３億円、ＹＯＨＴの伸びで４９億円の増益要因があり、原料価格高騰により１７３億円、物流費等の高騰で１６１億円、固定費増３６億円、製造原価の増加で４億円、ＭＢの伸び悩みで１１億円、その他要因によって５億円の収益圧迫要因をくつがえした。

セグメントについては当期第１四半期より、従来事業セグメントとしていた「タイヤ」「ＭＢ」「ＡＴＧ」のうち、「ＡＴＧ」については名称を「Ｙｏｋｏｈａｍａ　Ｏｆｆ―Ｈｉｇｈｗａｙ　Ｔｉｒｅｓ（ＹＯＨＴ）」に変更し、タイヤに集約している。これにより、報告セグメントについてはタイヤ、ＭＢに変更されている。

タイヤ事業の売上収益は前年同期比３１・６％増の３４１２億２１００万円、事業利益は同１２・７％増２６３億９３００万円。新車用タイヤは世界的な半導体不足による生産調整、中国でのロックダウンの影響を受けたものの、北米、中国などで新規車種を獲得したほか、為替円安の影響も寄与し、前年同期の実績を上回った。市販用タイヤは、国内での降雪による冬用タイヤの好調や、海外における高付加価値商品の拡販や、おう盛な需要への生産対応に努め、北米や中国・インドなどアジア地域での販売も伸ばした。ＹＯＨＴは、農業機械用・産業車両用タイヤをはじめとするオフハイウェイタイヤはともに好調に推移した。

ＭＢ（マルチプル・ビジネス）の売上収益は同１２・２％増の４５１億４８００万円、事業利益は同５２・４％減の１０億３００万円。利益面は原材料価格の高騰や米国での労働需給ひっ迫による影響を受けた。ホース配管事業は国内外での建機向け油圧ホース販売が好調に推移、売上収益は前年同期の実績を上回った。工業資材事業はコンベヤベルトの国内販売が好調に推移したほか、航空部品も民間航空機向けの補用品需要回復により前年同期の実績を上回った。

通期については、前回公表予想値を上回る見通しとなったことから、前回発表予想から修正を行った。売上収益は前期比２７・５％増の８５５０億円（前回予想値７５００億円）、事業利益を同０・５％増の６２５億円（同６００億円）、営業利益を同２７・７％減の６０５億円（同５８５億円）、当期利益を同３５・９％減の４２０億円（同４００億円）を見込んでいる。