〈２０２２年１２月期第２四半期決算説明会〉
住友ゴム工業

住友ゴム工業（山本悟社長）は８月８日、「第２四半期決算説明会」を開催した。それによると売上収益は前年同期比１６・４％増の５１２１億１２００万円、事業利益は同５２・９％減の１４１億８４００万円、営業利益は同５６・０％減の１２５億７２００万円、四半期利益は同１６・２％減の１７１億８７００万円となった。事業利益における増減要因は価格で３２０億円、数量・構成他（北米アンチダンピング関税によるマイナス５億円、未実現利益プラス１０８億円、その他数量・構成によるプラス１０２億円）で２０５億円、為替差益１億円、スポーツ事業における伸びで７億円の増益要因があったが、原材料価格高騰で３７４億円、海上運賃の上昇による２１７億円、直接原価５４億円、固定費増で１４億円、経費増で２５億円、産業品他の伸び悩みによる８億円が収益を大きく圧迫した。

セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は前年同期比１６・７％増の４３０８億５３００万円、事業利益は同６７・４％増の７６億５９００万円。国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足に伴い自動車メーカーの生産台数減少による影響を受けた。国内市販用タイヤは、夏タイヤでは新商品のグローバルフラッグシップタイヤやプレミアム商品の販売が好調に推移。海外新車用タイヤは半導体不足影響による自動車メーカーの減産はあったが、新型コロナの影響で大きく落ち込んだ前年同期よりも受注が回復した。海外市販用タイヤはアジア・大洋州地域では中国におけるゼロコロナ政策の影響もあって販売が低調に推移、インドネシアでも新型コロナウイルス感染症による活動制限の影響などがあり、販売は伸び悩んだ。欧州はタイヤ需要が回復、アジアの工場からの供給を増やしたこともあって販売本数が増大。米州地域は北米で販売数量の若干減少はあったが、低採算品の販売を縮小したことなどにより製品構成を改善することができた。南米においては地産地消の強みを生かし、おう盛な市販用タイヤ需要に対応して販売を伸ばした。

スポーツ事業の売上収益は、同１９・６％増の６１５億３３００万円、事業利益は同１２・５％増の６２億１０００万円。ゴルフ用品はゴルフ場の利用者数増加などもあり、主要各市場を中心に販売が伸びた。テニス用品も同様に、前年同期を上回った。ウェルネス事業では回復度合いは緩やかながら、売上収益は前年同期を上回った。

産業品他事業の売上収益は同１・９％増の１９７億２６００万円、事業利益は同７２・７％減の２億９１００万円。国内の使い切りゴム手袋で販売が減少したが医療用ゴム製品、ＯＡ機器用精密ゴム部品の販売が増加した。

通期については最近の業績動向を踏まえ、前回発表時の予想を変更。売上収益を前期比２２・３％増の１兆１４５０億円（前回予想値１兆１４００億円）、事業利益を同４０・４％減の３１０億円（同４２０億円）、営業利益を同４３・１％減の２８０億円（同３９５億円）、当期利益を同１６・９％減の２４５億円（同２９０億円）を見込んでいる。