ブリヂストン
救急車・指揮車用パンク対応タイヤ研究開発

ブリヂストン（石橋秀一Ｇｌｏｂａｌ　ＣＥＯ）は、総務省消防庁消防大学校消防研究センター（所在地・東京都調布市、鈴木康幸所長、以下、消防研究センター）とともに、パンクしても走行を続けることができる「救急車・指揮車用パンク対応タイヤ」を共同で研究開発し、実証実験を踏まえて社会実装可能な技術であることを確認した。今回の共同研究は、全国消防長会から「平成２８年熊本地震に関する緊急要望」を受け、救急車消防研究センターが共同研究先を公募、ブリヂストンが採択された。共同研究期間は、２０２０年３月～本年９月。

これまでの救急車や指揮車（以下、救急車等）のタイヤは、災害時などにおいて荒れた路面を走行してパンクした場合、タイヤがつぶれて走行を続けることができなかった。今回、研究開発を行った「パンク対応タイヤ」は、ブリヂストンが保有する、タイヤのサイド部分を補強することなどによって空気圧がゼロになっても所定のスピードで一定距離の走行を可能とする技術（以下、ランフラットテクノロジー）を、救急車等用に応用することで、パンク後でも一定程度の走行を続けることが可能となる。

ランフラットテクノロジーを採用したタイヤは、これまで主に乗用車向けの偏平率が低いタイヤ（偏平率４０、５０など）で実用化。しかしながら、車両重量が重い救急車等に使用される偏平率が高いタイヤ（偏平率８０）に既存のランフラットテクノロジーをそのまま採用するだけでは、タイヤがパンクした状態のたわみが大きく、走行時のタイヤの温度が高温となることからタイヤが破壊されて走行が困難となる。

そこで、救急車等がパンクした場合でも傷病者を病院にまで搬送することができる範囲、タイヤ交換を行うことができる場所まで走行が可能である条件を考慮し、時速４０㌔㍍、走行距離５０㌔㍍を必要性能として設定。その上で、最新のサイド補強ゴム技術やタイヤサイド部の冷却技術を採用し、タイヤ形状やパターン、部材配置などの最適化を図ることによって、パンクしても走行を続けることができる救急車・指揮車用パンク対応タイヤを開発した。