ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ
インタビュー

【昨年を振り返って】
　当社は「ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ株式会社」に社名変更した昨年を〝第二の創業の年〟と位置付け、新たな歴史の第一歩を踏み出し事業経営を進めてきた。

　従来から取り組んでいる実効性の高いコーポレート・ガバナンス体制は、十分に役割を果たすことができるシステムを組み上げ、次の成長ステージにふさわしいガバナンス体制も整った。生産、販売、技術、そしてコーポレートの各機能組織が意識をそろえたことにより、次の成長の絵姿を描きながら、大切な一歩を踏み出すことができた一年であったと考えている。

　当社ではこれまで〝差別化された得意分野を強化すること〟を重要施策の柱として立て、これによってタイヤ業界随一の高い収益性を備えたメーカーとしての位置付けが得られた。北米事業を戦略的に確立してきた取り組みが成長の源泉となってきたが、これら独自の強みを一段と強く伸ばす取り組みに力を注ぎながら、これまで強みに隠れていた弱みをこのタイミングで克服していくことこそが、次の成長に向けたカギになると考えている。

【次の成長戦略については】
　次の成長を見据えた先行投資によってメーカーとしての競争力を一段と高め、今後の生き残りを目指すのではなく、常に成長を遂げながら勝ち残りをかけて挑戦を続けていく。当社は、北米で強みとしている大口径サイズのピックアップトラック用、ＳＵＶ用タイヤなどといった差別化商品を投入し、独自性を持たせた品質によって市場競争を優位に進めている。ピックアップトラック／ＳＵＶ／ＣＵＶ用タイヤのグローバル販売本数に占める構成比率は、中期経営計画の目標である４０％に対し、直近では４１％に達している。この収益性の高いポートフォリオにおける米国での成長戦略として、当社の米国製造拠点においては第５期生産能力増強を実施している。ピックアップトラックや大型ＳＵＶ向けとして、昨年４月に増産設備を稼働させ、本年９月より残りスペースに設備導入を進める計画を決定している。この拡張が完了すれば、乗用車用タイヤ換算で年間約１４００万本の生産能力を有する見込みだ。マレーシアでも、ＳＵＶ／乗用車向けタイヤの第２期生産能力増強として年産２４０万本（乗用車用タイヤ換算）の能力増強を実施しており、昨年１０月に稼働を開始させた。国内においては桑名工場で、トラック・バス向けタイヤを年産２０万本増強する計画を進めており、本年７月から増産を開始させる。新たな世界戦略の起点として欧州のセルビアに新工場の建設を決定しており、２０２２年１月には生産に入る。欧州工場は、新たな企業ステージに向けた成長戦略の大役を担うプロジェクトとして位置付けており、ＩｏＴを活用した次世代型の効率オペレーションにより、高付加価値製品を製造する。年間５００万本の生産体制を構築し、これを核に欧州市場で新たな戦略地図を描き出す。欧州向けに年間６００万本のタイヤを日本やマレーシアから供給してきたが、新たな成長戦略としては、北米市場を主軸とした成長志向を基本路線とし、欧州市場への供給ルートは地産地消へと抜本的に変更する。また、セルビア工場と欧州Ｒ＆Ｄセンター設立を起点にして、国内工場の再構築へと派生させるダイナミズムを持ち合わせている。市場の動きを細かく読み解き、固有のリソースをフルに活用して差別化された製品を供給することで、供給オペレーションを最適化する。技術開発面では、ドイツにＲ＆Ｄセンターを昨秋開設し、現地で求められているニーズや、自動車産業の最先端情報を収集し、技術革新によって作り出された高性能タイヤを供給する。

【ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥの目指すべき企業像】
　新たな販売チャネル、さまざまなイノベーションやソリューションなど自社内だけで完結できない課題であっても、外部の力と大胆に連携することによって自社の得意な部分を引き伸ばすこともできる。小回りが利き、機動力を発揮できる強さを、当社では“持たざる強み”と考えている。成長を持続していくためには、強みを補強して弱みを克服し、さらには持たざる強みというものを生かしていくことこそが、シンプルながらわれわれが取るべき明りょうな指針であると考えている。

　当社は今年で創業７５周年を迎えるが、２０２０年は次の１００年に向けた２５年間へのスタートの年として考えており、未来に向けた〝新しい道づくりの年〟として、役員・従業員一人ひとりが掲げる大小さまざまなチャレンジを一つひとつ結実させていく。当社では昨年、新しいブランドステートメントとして〝まだ、走ったことのない道へ。〟を制定し、道なき大地であっても、勇気を持って果敢に走り、新たな道を作っていくというフロンティア精神に満ちた意味を込めた。このブランドステートメントの下、新しく描いたＴＯＹＯ　ＴＩＲＥの成長した姿をしっかりと現実のものとしていきたい。