国内タイヤメーカー １９年１２月期決算出そろう
ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ

ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ（清水隆史社長）は１４日、大阪市中央区の北浜フォーラムで決算発表会を開催した。売上高は前期比４・０％減の３７７４億５７００万円、営業利益は同９・３％減の３８４億４７００万円、経常利益は同４・５％減の３６６億４５００万円、当期純利益は同１３２・０％増の２４４億８２００万円となった。なお売上高の前年度比には、前年度末に実施した自動車部品事業セグメントの軟質ウレタン事業（バンパーの販売事業を除く）の譲渡による影響額５９億２８００万円が含まれている。着実に成長路線に乗せており、主体であるタイヤ事業の売上高が為替の影響によって６３億円の損失を受けたことで売上高は通期予想の計画値には届かなかったものの営業利益、経常利益、当期純利益ともに計画値を上回った。営業利益における増減要因は、タイヤ事業においては原材料価格の影響によって３４億円のプラス要因があったものの、製造コストで３４億円、為替差損で２６億円、販売要因で１６億円、販管費増による１５億円のマイナス要因があり、５５億円減益した。その他については自動車部品事業が１５億円、事業譲渡ほかで１億円のプラスとなり、１５億円の収益増となった。

当期が２０１７年を初年度とする中期経営計画の最終年度であり、生産能力の増強や拡販に向けての体制構築など成長戦略に向けての基盤を整備。「昨年８月に成長戦略を発表したが、これを重要な羅針盤として新中期経営計画を練り上げる。今年は創業７５周年という節目の年にあたるが、この機を１００周年に向けての布石としてとらえており、目標の達成に向けて執着心を持ってやり遂げる」（清水社長）。

事業別では、タイヤ事業の売上高は前期比２・６％減の３３２８億３８００万円、営業利益は同１１・７％減の４１３億９３００万円。北米市場における市販用タイヤについては乗用車用タイヤ、ライトトラック用タイヤで高インチ化が進む一方、トラック・バス用タイヤを含む全カテゴリーで販売量、売上高ともに前年度並みとなった。欧州市場における市販用タイヤについては、市況が軟調に推移したことに加え、円高の影響もあって販売量、売上高ともに前年度を下回った。新車用タイヤについては、海外市場において新規ビジネスを獲得したものの、国内市場における同社製品装着車種の販売減少の影響により、販売量は前年度並みとなった。国内市販用タイヤについては、暖冬の影響により乗用車用冬用タイヤの販売量が前年度の実績を下回ったものの、トラック・バス用タイヤおよび乗用車用夏用タイヤの販売が好調に推移、販売量、売上高ともに前年度を上回った。

自動車部品事業の売上高は同１３・４％減の４４５億５１００万円、営業損失は２９億１９００万円（前年度は４５億３７００万円の損失）。防振ゴムの売上高は、主に中国市場での販売量の減少により前年度の実績を下回った。軟質ウレタン事業（バンパーの販売事業を除く）に関しては事業譲渡による影響額５９億２８００万円のマイナス要因も含んでいる。
　今期については、売上高で前期比２・３％増の３８６０億円、営業利益で同１４・４％増の４４０億円、経常利益は同１２・２％増の４１１億円、当期純利益は同１２・３％増の２７５億円と増収増益を見込んでいる。