住友ゴム
サステナビリティ長期方針を説明

住友ゴム工業（山本悟社長）は９月２２日、「サステナビリティ長期方針説明会」をオンラインによって開催した。今回は８月に策定した方針「はずむ未来チャレンジ２０５０」の内容をさらに掘り下げた内容として、サステナブル原材料開発に焦点を当てて紹介。ＣＯ２削減や資源環境の整備といった課題にとって、大きな一本の柱とも言える原材料面にテーマを定め、サステナブル社会実現への貢献を果たす同社の取り組み姿勢を披露した。

説明会には常務執行役員の村岡清繁材料開発本部長、執行役員の山下文一サステナビリティ推進本部長、上坂憲市材料開発本部材料企画部長、橋本卓史サステナビリティ推進本部担当部長が出席。説明会に先立ち、あいさつに立った村岡常務執行役員は「企業にとってサステナビリティへの取り組みは事業を行う上での最重点事項の一つであり、避けては通れないテーマとなっている。特に世界的な潮流となっているＣＯ２削減という課題は自動車業界を取り巻く環境に大きな影響を及ぼしており、ＥＶ化への動きを大きく加速させている。当社ではサステナビリティだけでなく、ライフサイクルアセスメント、性能持続技術などといったテーマを盛り込んだ〝スマートタイヤコンセプト〟を発表した。これは消費者にとっても大きなベネフィットが得られ、当社の商品の高い評価につながっている。サステナビリティ長期方針ではバイオマスやリサイクルによって得られる原材料面からの利点を生かした製品開発を、タイヤをはじめとするスポーツ用品、産業品においても推進し、サステナブルな社会の実現に貢献していく」と力強く語った。

新たな取り組みとしてはバイオマス原材料をさらに活用、次世代エネルギーとして〝水素〟に軸足を置き、加えてサステナビリティ商品の自社基準の制定を行う。事業分野レベルでは、サステナブルなタイヤの開発加速をライフサイクルアセスメントの基準にのっとって一段と加速。菜の花や松の木油、トウモロコシなどといった原材料比率を高め、廃プラスチックや廃タイヤのリサイクル原材料比率を押し上げることでサステナブル原材料比率を３０年に４０％、５０年には１００％サステナブルタイヤを実現させる。高性能なタイヤを製造する生産システム「ＮＥＯ―Ｔ０１」の全工程をクリーンエネルギー化、今年８月から実証実験を開始しており、２３年には製造開始にこぎつける。

スポーツ事業においては、ゴルフボールやテニスボール、産業品事業においては全製品でサステナブル原材料比率１００％を達成させる。創出されるサステナビリティ商品（ＳＲＩサステナブルプロダクツ=ＳＳＰ）には、同社の自社基準を制定、サプライチェーン全体で循環型社会への貢献を目指す。

カーボンニュートラルの観点では、省エネの推進やコージェネレーション、太陽光発電（電力）などに加えて水素（燃料）の活用により、工場から排出するＣＯ２を３０年には５０％へと半減、５０年にはカーボンニュートラルを達成する計画。福島県の白河工場において、水素ボイラーの導入を計画しており、この展開を国内工場、海外工場へ広げていく展望を描いている。

プラスチックの削減ではタイヤラベル、商品包装材、販促ツールなどといったプラスチック使用量を３０年までに約４０％削減する。

続いて、上坂部長が「サステナブル原材料の開発」について説明。現状のタイヤには、天然ゴムをはじめ、合成ゴム、カーボンブラック、シリカやスチールコード等、さまざまな原材料が使用されているが、化石資源など有機物についてはバイオマス原材料に置き換え、金属資源など無機物に対してはリサイクルによって原材料の再利用を推進する（リサイクル原材料）。有機物資源のサステナブル化への取り組みとしては、空気中のＣＯ２を固定化できる植物バイオマス原材料を積極的に採用し、ＣＯ２の増加を抑制。植物資源から製造困難な無機物については、リサイクル化を強化することでＣＯ２の増加抑制と資源循環の増強を目指す。