【２０２３年１２月期決算】
ブリヂストン

ブリヂストン（石橋秀一Ｇｌｏｂａｌ　ＣＥＯ）の売上収益は前期比５・０％増の４兆３１３８億円、調整後営業利益は同０・４％減の４８０６億２００万円、営業利益は同９・２％増の４８１７億７５００万円、税引前当期利益は同５・０％増の４４４２億円、当期利益は同１０・３％増の３３１３億５００万円となった。調整後営業利益率については前年実績に及ばず、同社では今後も変化に対応できるビジネス体質の向上に向けて取り組みを加速させていく。

地域セグメント別では、日本の売上収益は前期比７％増の１兆２４２４億円、調整後営業利益は同３７％増の２０６５億円。市販用乗用車および小型トラック用タイヤならびにトラック・バス用タイヤの販売本数は前期比で下回った一方で、戦略的価格マネジメントに加え、低採算領域の削減によりプレミアム領域へのフォーカスを強化、原材料高騰・インフレ影響を売値・販売ＭＩＸ改善でカバーした。鉱山車両用タイヤの販売拡大ならびに乗用車用およびトラック・バス用タイヤの海外向け輸出が堅調で、為替円安の追い風もあって前期と比較して増収増益となった。

中国・アジア・大洋州の売上収益は同１％増の４６１１億円、調整後営業利益は同４％増の４１６億円。販売本数では、新車用・市販用合計において乗用車および小型トラック用タイヤは前期を下回り、トラック・バス用タイヤは前期並みに推移した。一方で、域内各国での売値改善、プレミアム領域へのフォーカス徹底による販売ＭＩＸ改善を達成し、為替円安の追い風もあり前期比増収増益となった。

米州の売上収益は同５％増の２兆８００億円、調整後営業利益は同１６％減の２１２０億円。北米タイヤ事業における販売本数は新車用・市販用を合わせて、乗用車および小型トラック用タイヤ全体では前期並みで推移、トラック・バス用タイヤは大幅な需要減速による影響もあり、前期を大きく下回ったものの、売値・販売ＭＩＸは着実に改善した。コスト面においては、インフレおよび販売本数減により生産調整を行ったことで加工費が悪化、アルゼンチンの超インフレ会計に関連する減益が大きく影響し、為替の追い風があったものの前期比増収減益となった。

欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカの売上収益は同４％増の９０８５億円、調整後営業利益は同６２％減の２５１億円。欧州事業において、販売本数は市販用乗用車および小型トラック用タイヤならびにトラック・バス用タイヤにおいて前期を大きく下回り、特にトラック・バス用タイヤでは需要低迷が続き販売に大きく影響。これに対して、市販用乗用車用タイヤを中心に、戦略的価格マネジメント・低採算領域の削減を加速することで対応、売値・販売ＭＩＸを改善した一方で、コスト面におけるインフレおよび販売本数減による影響から生産調整による加工費悪化が大きく影響、為替の追い風があったものの前期と比較して増収減益となった。販売本数では、新車用・市販用合計で乗用車および小型トラック用タイヤは前期を下回ったが、トラック・バス用タイヤは前期並みに推移、域内各国での売値改善、プレミアム領域へのフォーカス徹底による販売ＭＩＸ改善を達成したことで、為替円安の追い風もあり前期比増収減益となった。

その他の売上収益は同３％減の７８４億円、調整後営業利益は同２４％減の５６億円。

化工品・多角化事業の売上収益は２９８４億円、調整後営業利益は１３２億円、このうち化工品事業の売上収益は１７０４億円、調整後営業利益は９６億円、米州多角化事業（空気バネ）の売上収益は６２４億円、調整後営業利益２８億円、スポーツ・サイクル事業の売上収益は６０８億円、調整後営業利益は７億円。

今期については、同社グループを取り巻く環境が、為替や原材料・素材価格の変動、不透明な世界経済や不安定な国際政治情勢などといったさまざまな要素を踏まえ、引き続き注意深く対応。同社グループでは〝２０３０年　長期戦略アスピレーション〟を道筋とした施策を確実に実行することにより、売上収益を前期比２・７％増の４兆４３００億円、調整後営業利益を同１０・３％増の５３００億円、当期利益を同８・４％増の３５９０億円と見込んでいる。