〈２０２１年１２月期第２四半期決算説明会〉ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ

ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ（清水隆史社長）は１０日、オンラインで「決算説明会」を開催した。それによると売上高は前年同期比２３・８％増の１８６３億９２００万円、営業利益は同２４０・０％増の２６９億５８００万円、経常利益は同５６７・２％増の２９２億１９００万円となり、四半期純利益は２０６億７３００万円で過去最高となった。同社では「上期の業績はコロナ禍以前の状態に戻った。２０１９年以上の業績を達成した上、米国における大口径タイヤの生産体制確立によって利益率も高まっており、重点商品を特化しながら収益性を高めていく」（清水社長）。

同社の免震ゴム問題に関する製品補償対策費および製品補償引当金繰入額として、当第２四半期決算において、製品補償対策費５億８６００万円（主に免震ゴム対策本部人件費）を特別損失として計上している。

業利益における増減要因については、販売要因で１５７億円、製造コストの削減で６９億円、為替差益が７億円の収益増をもたらしており、販管費増による１２億円、原材料高騰による３９億円のマイナス要因をしのいだことで、タイヤ事業だけで１８２億円の増収となった。タイヤ以外では、自動車部品事業が９億円増益した。

セグメント別では、タイヤ事業の売上高は前年同期比２３・８％増の１６６４億８８００万円、営業利益は同１８６・５％増の２７８億８８００万円。北米市場における市販用タイヤについては、同社が強みとしている大口径ライトトラック用タイヤやＳＵＶ用タイヤを中心に販売が好調に推移、販売量は前年度を大きく上回った。売上高は値上げによる相乗効果もあり、販売量以上に前年度を上回った。欧州市場における市販用タイヤについては、需要回復傾向にある状況にあって、採算性を意識した供給戦略をとった結果、販売量は前年度並みながら、売上高は前年実績以上の数値を達成。国内市場における市販用タイヤについては、新商品を含め、同社が強みとしているＳＵＶ用タイヤの販売に力を注いだ結果、販売量ならびに売上高ともに前年度を上回った。

新車用タイヤについては、国内・北米を中心に新車販売の回復を受け、販売量、売上高ともに前年度の実績に対して大きく伸びた。

自動車部品事業の売上高は同２３・３％増の１９８億８４００万円となり、前年度を大きく上回った。営業損失は９億３８００万円で、前年同期の営業損失額である１８億５００万円から半減近くとなり、大きく改善した。自動車用部品については、国内・北米を中心に新車販売の回復を受け、受注車種の販売が好調に推移した。

今期第２四半期の時点で、前回発表時の予想を上回っていることから、通期の業績予想についての上方修正を行った。それによると売上高を３９２０億円（前回予想額３７２０億円）、営業利益４８０億円（同４４０億円）、経常利益４９６億円（同４６４億円）、当期純利益３２８億円（同２８９億円）を見込んでいる。