２０２１年１２月期決算発表
ブリヂストン

ブリヂストン（石橋秀一ＣＥＯ）は、２月１５日に決算説明会を開催した。当期の決算概要については、昨年９月にグローバルＣＦＯに就任した吉松加雄氏が説明を行った。それによると、同社グループの当期の売上収益は前期比２０・４％増の３兆２４６０億５７００万円、調整後営業利益は同９０・１％増の３９４３億４０００万円、営業利益は同５０３・０％増の３７６７億９９００万円、当期利益は３０７８億６８００万円（前期は１９７億９０００万円の損失）となり、黒字化を果たした上、７期ぶりに過去最高益を更新した。

「プレミアム領域を中心にグローバルのタイヤ販売が大きく伸長し、２０２２年に設定していた計画を前倒しして達成できた。防振ゴム事業や化成品ソリューション事業の譲渡を決定し、稼ぐ力の再構築もおおむね完了している。継続事業ベースで化工品・多角化事業の黒字化も達成することができた」（吉松ＣＦＯ）。当期の決算では、米国建築資材事業、防振ゴム事業、化成品ソリューション事業を非継続事業に分類したことで、非継続事業からの当期利益は、連結損益計算書上、継続事業と区分して表示されている。２０年１２月期においても継続事業の売上収益、調整後営業利益、営業利益および当期利益の金額を２１年と同様の区分に組み替えている。こうした事情から、対前期増減率は公表されていない。調整後営業利益の増減要因は、原材料の高騰により１０００億円、営業費７９０億円（海上運賃単価影響２００億円）、非継続事業の組み替えにより１５５億円、南米通貨による影響で１２０億円の利益圧迫要因が生じたものの、数量で１１００億円、ＭＩＸ３６０億円、加工費８３０億円（生産現場改善活動ほかによる効果８０億円、前期減損の影響１３０億円）、売値７９０億円（指数連動価格の影響１３０億円）、為替差益２００億円、その他４９９億円のプラス要因が大きく貢献し、前期比１８６９億円の増益を遂げた。

セグメント別では、乗用車および小型トラック（ＰＳ／ＬＴ）用タイヤの売上収益は前期比１９％増の１兆７３５０億円、調整後営業利益は同１０３％増の２４６６億円。高インチタイヤを中心に販売を拡大した結果、２１年通期のＰＳＲ―ＨＲＤ（１８㌅以上）の販売量は同１１９％となった。市販用についてはメジャーブランドへの集中、適切な価格マネジメントを徹底しながら量を拡大。「ビジネスの質の向上」を推進した。新車用は半導体不足の影響を受けた。

トラック・バス（ＴＢ）用タイヤの売上収益は同２３％増の８１４０億円、調整後営業利益は同５４％増の８８０億円。市販用については堅調な建設需要ならびに運送需要を背景に、特に北米での販売が好調に推移。ＰＳ／ＬＴと比べても堅調さが際立った。新車用は、トラクター生産における半導体不足の影響を受けたものの、ＰＳ／ＬＴと比較すると影響は限定的にとどまった。

鉱山用、建設用（ＯＲ）を含めたスペシャリティーズの売上収益は同２６％増の３９２９億円、調整後営業利益は同９０％増の７７７億円。鉱山用は相対的に販売回復に遅れがあったものの、鉱物需要の強さを背景に第３四半期以降になって販売回復基調に入ってきている。建設用については、北米を中心としたおう盛なインフラや建設需要に伴い、市販用・新車用ともに販売が大きく伸びた。

継続事業ベースにおける化工品・多角化事業については売上収益は２４３２億円、調整後営業利益は１０２億円。化工品事業の売上収益は１２６５億円、調整後営業利益は１１億円、スポーツ・サイクル事業の売上収益は７２６億円、調整後営業利益は４３億円。米州多角化事業（空気バネ）の売上収益は３９３億円、調整後営業利益は４６億円。

今期については、売上収益は前期比１２・４％増の３兆６５００億円、調整後営業利益を同７・８％増の４２５０億円、当期利益を同２８・９％減の２８００億円と見込んでいる。