２０２１年１２月期決算発表
横浜ゴム

横浜ゴム（山石昌孝社長）は２月１７日、決算発表を行った。それによると当期の売上収益は前期比２１・７％増の６７０８億９００万円、事業利益は同７３・３％増の６２１億６２００万円、営業利益は同１３２・４％増の８３６億３６００万円、当期利益は同１４８・９％増の６５５億円となり、いずれも過去最高を達成した。売上収益においては、昨年１１月にハマタイト事業の譲渡を完了させたことから、同事業を非継続事業に分類し、前年同期についても遡及して組み替えを行っている。「主力のタイヤ事業において原材料価格や物流費の高騰、国際物流網の混乱、新型コロナウイルス感染症などの影響を受けたものの、北米を中心とした値上げの浸透および為替が円安に推移したことで、売り上げと利益を伸ばした」（山石社長）。営業利益には本社ビルの譲渡益が計上されている。事業利益における増減要因としては、タイヤ事業において販売量で２０２億円、価格／ＭＩＸで１８７億円、製造原価の低減によって６５億円、為替差益で４４億円、特殊要因で１２億円の増益要因があり、原料価格の高騰による１６１億円（天然ゴム５５億円、合成ゴム３６億円、配合剤４８億円、その他２２億円の影響額）、変動他（量影響３４億円、単価影響１２３億円）、固定費の増加による５億円の利益圧迫要因をしのいで、１８６億円の増益を果たした。タイヤ以外ではＡＴＧが５９億円、ＭＢ（マルチプル・ビジネス）が９億円、その他が８億円の増益となり、トータルでの事業利益は前期に対して２６３億円の増益となった。

セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は前期比１７・８％増の４７０２億３００万円、事業利益は同７８・０％増の４２６億８６００万円。新車用タイヤは、世界的な半導体不足などによる生産調整の影響を受けたものの、全体では前年同期の実績を上回った。市販用タイヤは、国内外において高付加価値商品を拡販、おう盛な需要への生産対応に努めたことに加え、国際物流におけるコンテナ不足や輸送遅延に対して必要な対策を迅速に講じた結果、北米、欧州での販売を伸ばした。インドなどアジア地域での販売も伸ばしたことで、売上収益は前年同期の実績を上回った。

ＭＢの売上収益は同６・８％増の８４４億３８００万円、事業利益は同３０・５％増の３７億８１００万円。非継続事業のハマタイト事業の売上収益は１６１億９３００万円、事業利益は５０億８６００万円となった。ホース配管事業は、市況の回復により建機向けを中心とした油圧ホース販売が好調に推移、売上収益は前年同期の実績を上回った。工業資材事業は、コンベヤベルトの国内販売が好調であったものの、海洋商品での大型補用品プロジェクトの延期などにより売上収益は前年並み。航空部品事業は、民間航空機向けの需要減退の影響が大きく、売上収益は伸び悩んだ。

ＡＴＧの売上収益は同６４・８％増の１０７２億８４００万円、事業利益は同６７・０％増の１４７億１４００万円。農業機械用・産業車両用タイヤをはじめとするオフハイウェイタイヤはともに好調に推移し売上収益、事業利益は前期の実績を上回り、過去最高となった。

今期については、売上収益は前期比１１・８％増の７５００億円、事業利益は同３・５％減の６００億円、営業利益を同３０・１％減の５８５億円、当期利益を同３８・９％減の４００億円を見込んでいる。