〈２０２２年１２月期第２四半期決算説明会〉
ブリヂストン

ブリヂストン（石橋秀一Ｇｌｏｂａｌ　ＣＥＯ）は８月１０日に「決算説明会」を開催した。売上収益は前年同期比２４・９％増の１兆８８６３億４１００万円、調整後営業利益は同１３・３％増の２０６６億３１００万円、営業利益は同１・４％減の１７３９億９２００万円、税引前四半期利益は同１・８％増の１８０１億６４００万円、四半期利益は同７３・６％減の９２９億４２００万円と売上収益・調整後営業利益ともに、前年同期比で大幅な増収増益となった。なお、四半期利益が前年同期比減少しているのは前第２四半期において、米国建築資材事業の譲渡に伴う売却益が計上されたことによるもの。

業績について石橋ＣＥＯ自らが説明。「売上収益は前年対比で円安影響も含めて大幅増収を達成。ロシア生産・輸出の停止、中国コロナ影響、米国子会社へのサイバー攻撃といった一過性のネガティブインパクトや世界各地におけるサプライチェーンの混乱継続など、マイナス要因が大きい中、当社グループの強みでもあるグローバル生産フットプリントを基盤としたフレキシブルでアジャイルマネジメントを実行し、プレミアムタイヤの供給を最大化した。調整後営業利益は利益額で増収を達成、みぞうの原材料高騰のインパクト、プレミアムタイヤ販売ＭＩＸアップ、断トツ商品力をベースにした値上げを含む戦略的価格マネジメントにより大幅にカバーすることができた。一過性のインパクトについてはサプライチェーンなどにおいてフレキシブル・アジャイルマネジメントを継続し、影響をミニマイズした。加えてコスト増要因であるエネルギー費や労務費・海上運賃・物流燃料費などの急騰するインフレ影響を、生産性の改善やグローバル調達コスト低減、徹底した経費マネジメントなど、経費・コスト構造改革で支えるもすべてをカバーするまでには一歩及ばず、調整後営業利益率では前年比約１％減となった。継続事業からの当期利益についてはロシア事業減損などを計上し、前年比約１３０億円のマイナスで着地している」と総括した。

各セグメントにおける業績は、新車用タイヤにおいて半導体不足による車両減産のマイナス影響を受けた一方、市販用タイヤでは、先進国を中心とした経済活動の回復によって需要が堅調に推移した。日本の売上収益は前年同期比１７％増の４６５３億円、調整後営業利益は同２２％増の５２３億円。米州の売上収益は同３３％増の８９１１億円、調整後営業利益は同１８％増の１１２３億円。欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカの売上収益は同２８％増の４２２０億円、調整後営業利益は同１４０％増の３９０億円。中国・アジア・大洋州の売上収益は同１６％増の２１４６億円、調整後営業利益は同２３％減の１７７億円となった。

通期については今年２月発表の予想を修正。売上収益を前期比２１・７％増の３兆９５００億円（前回予想値３兆６５００億円）、調整後営業利益は同１４・１％増の４５００億円（同４２５０億円）、当期利益を同３６・６％減の２５００億円（同２８００億円）に修正を行った。