新年インタビュー
アキレス

【昨年を振り返って】
まずは、原材料価格高騰への対応だ。一昨年からの原油の続騰とウクライナ情勢の長期化等によって原材料価格が上昇の一途をたどり、当社としては生産性の改善とあらゆる無駄取りに徹することでコストアップの吸収に努めてきたものの、自助努力の限界を超える部分についてはお客様の理解を得ながら価格改定を進めた。事業分野あるいは製品ごとで状況は異なるが、段階的な価格改定を重ね、現状おおむね追いついてきたと思っている。国産ナフサ価格も少し落ち着いてはきたが、原材料価格は必ずしもナフサリンクだけで決定しているわけではなく、タイムラグもある。さらには物流費やエネルギーなどのユーティリティコストも上昇傾向にあることから、価格改定のみならず、販売ロットの変更や品種の統合など、ユーザーと同じベクトルをもって何とかコストを吸収するべく、あらゆる方向性を模索しながら努力を重ねている。今後も適正利益の確保に向けた体制の構築や継続的な施策展開が必要となっている。

また昨年のトピックとしては、中国で２拠点目となる製造・販売子会社の稼働を開始、最新の設備を導入し、競争力の高い車輌内装材の製造・販売をスタートする体制が整った。中国は世界最大の自動車・鉄道車輌生産地であり、ゼロコロナ政策の緩和とも相まって今後の進展に期待している。

【厳しい環境を打開していくための取り組みについて】
昨年辺りから幾分緩和されてきたとは言え、ここ数年は積極的な訪問営業や新規開拓がしづらい状況が続いていた。ただ、そのような中でも、ウェブを活用したセミナーを開催したり、リモートで講演を開いた後で個別にアプローチして新規開拓を実現した事例もある。そのような事業環境の変化に順応したプロセスを踏むことで実際に効率は上がっており、遠方のお客様とのコミュニケーションはむしろ図りやすいことから、オンライン営業の導入メリットはかなり高いと考えている。一方で、コロナ禍になってから目の前のお客様と向き合うことの大切さも肌で感じている。先日久しぶりにアメリカに出張した際にも、やはり直接話をすることでお客様の気持ちを動かし、さらに現地の社員とのリレーション強化も図ることができたように思う。フェイストゥフェイスな営業活動も取引先との強固な信頼関係を築き上げていくためには必要不可欠であり、今後もリモートと対面営業を臨機応変に使い分けながら、既存事業の強化と、これまで育て上げてきた新規事業の拡大をさらに加速させていきたい。

また、入社以来、製造部門の管掌を担った以外は一貫して営業畑を歩んできたので、実体験として、当社の最大の強みは多岐にわたるマーケットの多様なお客様とお付き合いして頂いていることにあるととらえている。８つの事業部が一丸となって部門間の垣根を超えた総合力を発揮し、新たな価値の提案を実現していくことで次なる成長の礎を築いていきたい。

【今後、注力する事業分野と製品は】
組織を横断した事業部間の連携によって製品化を実現した商材としては、車輌内装材と静電気対策品の技術の融合で完成した「導電性表皮材」が顧客カーメーカーに採用頂いた。ほかにも防災事業部では８事業部横断的に防災関連製品を一元化して展開しており、〝高い社会性〟を信条に事業を推進する当社としては、その象徴としてさらなる強化を図っていく。

建築資材では断熱材が住宅関係以外でも需要の高まりを見せている。一例としては近年拡大が進む物流施設において、断熱材と屋上防水材を組み合わせた「屋上断熱防水工法」が、建物内の温度の管理や省エネ効果に一役買っている。熱マネジメントや遮音の領域はどの業界でも幅広く改善ニーズがあり大きなビジネスチャンス、断熱材などで長年培ってきた実績とノウハウがある当社の発泡技術を生かして潜在ニーズの掘り起こしを狙う。

【シューズ事業の取り組みについて】
ジュニアスポーツシューズの「瞬足」は今年、発売開始から２０周年を迎える。瞬足のブランド価値を再整理して、記念限定モデルの投入や、イベントやキャンペーンを展開し、節目の年を盛り上げていきたい。また、独自の衝撃吸収素材「ソルボセイン」を搭載した「アキレス・ソルボ」は従来からのシニア層だけではなく、より若い世代にも訴求するデザインのニューラインを投入しており、百貨店などにおけるシニア向けモデルの落ち込み分をカバーして貢献している。そのほか、スポーツシューズでは米国ランニングシューズブランドの「ＢＲＯＯＫＳ（ブルックス）」も好調を維持している。このカテゴリーではアメリカでトップシェアを誇る人気ブランドなので、独自素材によってランニング障害に配慮したランニングシューズ「ＭＥＤＩＦＯＡＭ（メディフォーム）」との相乗効果を出しながら、じっくりと育て上げていきたい。

【環境経営の取り組みについて】
スコープ３も視野に入れて環境負荷低減活動を推進していくため、「サステナビリティ委員会」を昨年１１月に立ち上げた。プラスチックの加工を生業とする当社ではカーボンニュートラルも含めて、環境への配慮を企業としての果たすべき責任と真しに受け止めている。決して受け身であってはならず、積極的な姿勢で臨みたい。具体的には、製品面では機能を担保しながら製品のバイオマス度を高めていく取り組みや生分解性製品として開発する取り組みを進めており、断熱材などの省エネ効果の高い製品を使用して頂くことでも貢献できると考えている。また製造面においては省エネルギーでの生産プロセス構築に取り組んでおり、原材料調達、製造、流通、ユーザーの使用段階、廃棄に至るまでトータルでの炭酸ガス排出量の抑制を念頭に進めていく。

【今後の展望と意気込みを】
当社は昨年、創立７５周年を迎えた。四半世紀後の１００年を見据えて思うのは、航海に例えれば、詳細で精度の高い「海図」が必要で、現在地と進むべき方向をしっかり把握していなければ目的地へたどり着けるわけがないということだ。セグメント分けされた市場の中で自社のポジションを客観的に分析し、そこにマーケットのニーズの変化や時間軸を織り込んで当社の進むべき航路を示していこうと考えている。

世界で１００年以上続いている企業は約８万社存在し、そのうち４割近くが日本の会社と言われているが、そういう日本の長寿企業に共通している特長は主に３つあると考えている。一つはお客様を第一に考えていること。二つ目は従業員を大切にしていること。三つ目は時代の変化に向き合ってチャレンジしているということだ。当社においても、これまでの歴史の中でお客様や従業員を大切にする企業文化は培われてきたと感じている。後は三つ目の〝チャレンジし続ける〟ということを、一人ひとりが胸に刻んで新たな大海原へと乗り出していきたい。