２０２２年１２月期決算発表
住友ゴム工業

住友ゴム工業（山本悟社長）は２月１４日、会場とオンラインによるハイブリッド形式によって「決算説明会」を開催した。売上収益は前期比１７・４％増の１兆９８６億６４００万円、事業利益は同５７・７％減の２１９６億３００万円、営業利益は同６９・５％減の１４９億８８００万円、当期利益は同６８・１％減の９４億１５００万円となった。売上収益は過去最高を更新したが、事業利益率は２・０％、営業利益率は１・４％と厳しい状況に置かれた。今後は、収益面重視の姿勢の一環として「地産地消に向けての新拠点を北米に開設するなど、今後は課題に向けての取り組みを強化する」（山本社長）。事業利益における増減要因は価格で６８９億円、数量・構成他で１３７億円、スポーツ事業での３億円の増益要因があったが、原材料の高騰による６８８億円、海上運賃の上昇による影響２１２億円、直接原価１４７億円、固定費増で１９億円、為替差損２７億円、経費増２３億円、産業品他１３億円の減益による収益圧迫要因による影響を大きく受けた。

セグメント別では、タイヤ事業の売上収益は前期比１８・２％増の９３９９億４１００万円、事業利益は同７０・３％減の１２３億１１００万円。国内新車用タイヤは世界的な半導体不足等により、自動車メーカーの減産継続で低調に推移した。国内市販用タイヤは年初より好調に推移していたが、年末にかけて降雪の遅れや物価上昇によるタイヤ消費マインド低下が影響。夏タイヤでは新商品のグローバルフラッグシップタイヤやプレミアム商品の販売に注力したほか、オールシーズンタイヤの市場認知度上昇もあって販売を伸ばした。冬タイヤの販売は年間ではほぼ前期並み。海外新車用タイヤは、新型コロナウイルス感染症の影響により大きく落ち込んだ前期よりも販売が回復し、前期を上回った。海外市販用タイヤは、アジア・大洋州地域ではインドネシアやタイでは、前期と比べると回復傾向、下期、特に第４四半期に入りインフレや燃料価格上昇の影響などはあったが、通年の販売は前期を上回った。欧州ではインフレ進行の影響もあり、タイヤ需要が鈍化。米州地域の北米では積極的な値上げを行ったほか、低採算品の販売を縮小したこと等により販売数量は減少したが、製品構成を改善することができた。南米では、上期はおう盛な需要を背景に販売を伸ばしたが、下期に入り需要減退、ほぼ前期並みの販売となった。

スポーツ事業の売上収益は同１５・０％増の１１６５億９７００万円、事業利益は同３・９％増の８９億４３００万円。ゴルフ用品は部材不足などがあったものの、北米、韓国を中心に海外で大きく販売を伸ばした。テニス用品も同様に、売上収益は前期を上回った。ウェルネス事業では、会員数が一定程度ばん回したことなどから売上収益は前期を上回った。

産業品他事業の売上収益は同６・５％増の４２１億２６００万円、事業利益は同６５・０％減の６億８０００万円。医療用ゴム製品事業は国内外で堅調に推移し、ＯＡ機器用ゴム部品事業は円安の影響もあり増収。制振事業やインフラ事業も増収となる一方で、生活用品事業は使い切り手袋の競争激化等で伸び悩んだ。

今期については、売上収益は前期比９・２％増の１兆２０００億円、事業利益は同５９・４％増の３５０億円、営業利益は同１００・２％増の３００億円、当期利益は同９１・２％増の１８０億円を見込んでいる。