2023年4月20日

日本グローブ工業会
2022年国内販売数量実績

家庭用/一般用極薄手袋 2ケタの増加
ほかは前年比横ばいに

【家庭用手袋】

日本グローブ工業会(西山和成理事長)はこのほど、2022年度の家庭用手袋、作業用手袋および医療用手袋の国内販売数量実績を取りまとめて発表した。

それによると用途別では、家庭用手袋の合計は前年比99%の8319万3000双。品種別ではビニールが同98%の4760万6000双、ゴムが同106%の2746万5000双、ニトリルが同87%の812万2000双と、ゴム製手袋のみ前年と比べ伸長となったものの、いずれもコロナ禍以前の19年までの回復には至らなかった。コロナ禍によって家庭内での炊事・料理の時間増加および衛生意識の高まりが影響し、伸長(前年比106%)した20年をピークに、使い切り手袋へのシフトの影響もみられ、反動が続く結果となった。

家庭用/一般用極薄手袋(医療用を除く)の合計は同111%の49億488万3000枚と、回復したが、こちらも19年までの回復には至らなかった。材質別ではビニール製が同125%の18億3999万8000枚、ゴム製が同90%の3億477万9000枚、ニトリル製が同114%の16億255万8000枚、ポリエチレン製が同96%の11億5754万8000枚となった。ユーザーの衛生面の意識向上含め、飲食業・清掃・介護などといったさまざまな場面で「手袋装着」が必須となり、すそ野は拡大傾向とみている。その後の反動はあるものの、食品・飲食・小売り・一部医療など、幅広い業界・用途での使用が拡大し、今後も相応の需要を見込んでいる。

【極薄手袋(ディスポ、除・医療用)】

作業用手袋の合計では同98%の1億2258万双とほぼ横ばいで、19年以降漸減傾向が続いている。コロナ禍による特需はなく、むしろそのマイナス影響や景気変動を受けた業種・業界の動向によって用途別に品種別実績はまだら模様。特に、自動車の生産停滞による影響が否めない中ではあるが、耐切創・化学防護、あるいは、アウトドア等の分野において伸長の兆しがみられる。

【作業用手袋】

医療用については、手術用手袋は同101%の6529万8000双と、ほぼ横ばい。検査検診用手袋は同7%の4億4955万2000万枚と回復したが、こちらも19年対比では2割ダウンとなった。20年のコロナ禍による厚生労働省の緊急対策による買い付け・無償供与等もあり、政府をはじめ、卸流通や医療機関における在庫の積み増しの影響もあり、コロナ禍前の実需に戻るのはしばらく時間を要す可能性があると見込んでいる。

なお、同データは同工業会会員16社による統計となっている。

【医療用手袋】