２０２３年１２月期第２四半期決算説明会
ブリヂストン

ブリヂストン（石橋秀一Ｇｌｏｂａｌ　ＣＥＯ）は８月９日、「決算説明会」を開催した。それによると売上収益は前年同期比１１・４％増の２兆１０１７億６００万円、調整後営業利益は同１５・３％増の２３８３億２００万円、営業利益は同４４・０％増の２５０６億２０００万円、四半期利益は同５５・９％増の１８３２億９８００万円となり、前年同期に対して２ケタの増収増益となった。

グローバルにおける景気減速の影響を受け、特にトラック・バス用タイヤを中心に市販用タイヤ需要が前年比で大きく減少する状況ながら、戦略的価格マネジメントを推進するとともに、レジリアントなプレミアム領域へのフォーカスを強化。乗用車用プレミアムタイヤの販売ＭＩＸアップ、鉱山用タイヤにおいても前年比販売増を達成し、売上収益は前年比で増収を確保。為替円安の追い風もあり、上期において同社初の売上収益２兆円超を果たした。

調整後営業利益における増減要因は、売値による１５３０億円、為替差益で４７０億円、ＭＩＸ効果による１２０億円の増益要因があり、加工費増による４７０億円、原材料高騰分４６０億円、数量減による４００億円、南米通貨における２１０億円、営業費増で４０億円、その他要因による２２３億円の収益圧迫要因をしのいだ。

財別販売概況については、プレミアムタイヤは相対的にレジリアントで販売が堅調に推移しＰＳＲ―ＨＲＤが前年同期比８％増。新車用については、自動車各社の車両生産状況が改善傾向にあり、地域差はあるもののタイヤの販売は前年同期よりも伸びた。市販用については、景気減速によるタイヤの販売減少傾向が継続しているものの、プレミアムタイヤが堅調に推移。日本では冬タイヤの値上げ前の駆け込み需要が押し上げた。トラック・バス用の新車用は、半導体による影響からの需要回復の動きが継続。市販用については、景気減速を背景に米欧を中心に前年同期に対して販売は減少した。特に欧州での減少が著しかった。

鉱山用については鉄、銅を中心とした鉱物需要が堅調に推移、グローバルにおける販売好調が継続した。建設用は、新車用の販売堅調が継続する一方、市販用は中小型において、北米での流通在庫の調整を背景に販売が減少した。

地域別では、日本における売上収益が前年同期比１４％増の６０７６億円、調整後営業利益は同６２％増の８９１億円。米州の売上収益は同１４％増の１兆１３１億円、調整後営業利益は同６％増の１１８７億円。欧州・ロシア・中近東・インド・アフリカの売上収益は同７％増の４５０８億円、調整後営業利益は同６２％減の１５０億円、中国・アジア・大洋州の売上収益は同７％増の２３００億円、調整後営業利益は同３％減の１７３億円となった。

化工品・多角化事業の売上収益は１４９２億円、調整後営業利益５６億円、このうち化工品事業の売上収益は８４７億円、調整後営業利益２９億円、スポーツ・サイクル事業の売上収益３２１億円、調整後営業利益は１４億円、米州多角化事業（空気バネ）の売上収益は３００億円、調整後営業利益１５億円となった。

通期については、直近公表の業績予想値からの変更はなく、売上収益が前期比１・０％増の４兆１５００億円、調整後営業利益は同５・７％増の５１００億円、当期利益を同１１・６％増の３３５０億円を見込んでいる。