２０２３年１２月期第２四半期決算説明会
横浜ゴム

横浜ゴム（山石昌孝社長）は８月１０日、「決算説明会」を開催した。それによると売上収益は前年同期比１３・２％増の４４３１億６４００万円、事業利益は同７・８％減の２５５億６６００万円、営業利益は同４・６％増の２８１億８２００万円、四半期利益は同１８・８％増の２７６億７８００万円となり、売上収益は過去最高を更新した。

事業利益における増減要因は、物流費等７２億円（量影響１５億円、単価影響５７億円・うち海上運賃７１億円のプラス）、為替差益４５億円、価格／ＭＩＸで３６億円（価格１０９億円およびＭＩＸ１９億円のプラス、棚卸未実現９３億円のマイナス）、ＭＢ（マルチプル・ビジネス）事業の伸びによる１７億円、販売量増による５億円のプラス要因があったものの、製造原価増６１億円、原料価格高騰（天然ゴム１３億円のプラス、合成ゴム１４億円および配合剤５２億円のマイナス）による影響、固定費増３３億円、ＹＯＨＴ（オフハイウェイタイヤ）による減益３６億円、Ｙ―ＴＷＳ（Ｔｒｅｌｌｅｂｏｒｇ　Ｗｈｅｅｌ　Ｓｙｓｔｅｍｓ）の減益分１０億円を計上したほか、その他要因による５億円の収益圧迫要因が増益要因を上回った。

セグメント別の業績は、タイヤの売上収益は前年同期比１４・１％増の３８９４億７０００万円、事業利益は同１３・０％減の２２９億７４００万円。新車用タイヤは、中国での日系自動車メーカーの販売が不振だったことによる影響があったものの、国内や北米では新車販売の回復により好調に推移した。市販用タイヤは、日本においては年初の降雪により国内での冬用タイヤの販売が堅調に推移、海外においてはＡＤＶＡＮなどといった高付加価値商品の拡販に努めた結果、中国、インドなどのアジア地域でも販売を伸ばし、売上収益は前年同期を上回った。ＯＨＴの売上収益は、買収を完了したＴｒｅｌｌｅｂｏｒｇ　Ｗｈｅｅｌ　Ｓｙｓｔｅｍｓ　Ｈｏｌｄｉｎｇが加わったことにより、前年同期を大きく上回った。

ＭＢの売上収益は同８・６％増の４９０億４９００万円、事業利益は同１７１・８％増の２７億２７００万円。ホース配管事業は、北米で自動車の生産が回復したことなどから売上収益は前年同期の実績を上回った。工業資材事業は、コンベヤベルトの販売が国内、海外ともに大きく伸長したほか、海洋製品も好調に推移。航空部品も民間航空機向けの補用品需要が好調であったことから、売上収益は前年同期の実績を上回った。

通期については、直近公表の業績予想値からの変更はなく、売上収益を前期比１６・２％増の１兆円、事業利益を同２０・６％増の８４５億円、営業利益を同２６・４％増の８７０億円、当期利益を同２４・１％増の５７０億円を見込んでいる。