２０２３年１２月期第２四半期決算説明会
ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ

ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ（清水隆史社長）は８月１０日、「決算説明会」を開催した。それによると売上高は前年同期比１８・７％増の２６５４億５７００万円、営業利益は同２・７％増の２６６億７３００万円、経常利益は同０・７％増の３８７億６１００万円、四半期純利益は同６・１％減の２９１億２２００万円となった。売上高は、北米におけるライトトラック用タイヤの伸長などによつて第２四半期において過去最高を更新した。

営業利益における増減要因は、海上運賃などの高騰からの緩和の影響により７１億円、為替差益で５２億円、自動車部品事業の収益増で６億円のプラス要因が生じ、原材料高騰による影響３０億円、販売要因における３０億円、販管費増に伴う２３億円、製造コストの増加による１８億円、セルビア工場立ち上げコストに伴う２１億円（第２四半期間中のコスト４億円）という収益圧迫要因をしのいだ。

事業（セグメント）別の業績は、タイヤ事業の売上高は前年同期比１８・９％増の２４２５億２３００万円、営業利益は同０・２％増の２７４億円。北米市場における市販用タイヤについては、同社が強みとしている大口径ライトトラック用タイヤやＳＵＶ用タイヤ、加えて全天候型タイヤの新商品などにおける販売が好調に推移した。売上高については、値上げや重点商品の拡販による商品ミックスの改善もあり、販売量以上に前年度を大きく上回った。欧州市場における市販用タイヤについては、欧州各国における値上げや商品ミックス改善により、販売量以上に前年度を大きく上回った。国内市場における市販用タイヤについては、４月からの夏タイヤ値上げおよび７月からの冬タイヤ値上げに対する値上げ前需要の刈り取りにより、販売量は前年度を上回った。値上げ効果や、新商品や重点商品の拡販を受け、売上高も前年度を上回った。新車用タイヤについては、半導体不足が緩和し自動車メーカーの生産が回復基調、売上高も原材料市況高騰の一部を価格に反映できたことから、前年度を大きく上回った。

自動車部品事業の売上高は同１６・２％増の２２９億２５００万円と、前年同期の実績を大きく上回った。営業損益は７億２８００万円の損失（前年同期は１３億５４００万円の損失）となった。半導体不足が緩和し自動車メーカーの生産が回復基調で推移、原材料市況高騰の一部を価格に反映できたことが業績に反映された。

通期については、営業利益および経常利益については、直近発表時の業績予想を上回る見通しから上方修正。四半期純利益についてもＴｏｙｏ　Ａｕｔｏｍｏｔｉｖｅ　Ｐａｒｔｓ（ＵＳＡ）の解散および債権放棄に踏み切ったことで、特別損失を計上したものの、増益要因によって前回発表時の予想を上回ることとなった。最近の業績動向に加え、６月２９日公表の「投資有価証券の売却」も踏まえた結果、前回発表予想から増収増益で修正し、売上高を前期比１２・６％増の５６００億円（修正前の予想値５４００億円）、営業利益を同３６・２％増の６００億円（同５００億円）、経常利益を同１９・５％増の６１０億円（同４３０億円）、当期純利益を同１４・７％増の５５０億円（同２９０億円）を見込んでいる。

配当金についても、期末配当金において１株当たり２３円増配し、１株当たり５８円００銭とする計画を打ち出している。