住友ゴム工業
国内メーカー初ＲＦＩＤ搭載

住友ゴム工業（山本悟社長）は、１０月から国内メーカー初のタイヤ個体識別が可能となるＲＦＩＤ（Ｒａｄｉｏ　Ｆｒｅｑｕｅｎｃｙ　Ｉｄｅｎｔｉｆｉｃａｔｉｏｎ）搭載の市販タイヤを発売する。対象商品は、ＥＶ路線バス向けリブタイヤＤＵＮＬＯＰ（ダンロップ）「ｅ.ＥＮＡＳＡＶＥ　ＳＰ１４８（イーエナセーブ　エスピーイチヨンハチ）」およびタクシー用オールシーズンタイヤ　ＤＵＮＬＯＰ「ＡＬＬ　ＳＥＡＳＯＮ　ＭＡＸＸ　ＡＳ１　ｆｏｒ　ＴＡＸＩ（オールシーズンマックス　エーエスワン　フォータクシー）」。

ＲＦＩＤは、品質保証・クレーム対応・模倣品排除などのトレーサビリティを目的に、従来バーコードやＱＲコードを用いて行っていた個体識別を、電波を用いた無線通信技術によって確認する技術で、同社では、本年１月にＲＦＩＤを活用したタイヤトレーサビリティーの業界標準を策定する国際団体「ＧＤＳＯ（Ｇｌｏｂａｌ　Ｄａｔａ　Ｓｅｒｖｉｃｅ　Ｏｒｇａｎｉｓａｔｉｏｎ　ｆｏｒ　Ｔｙｒｅｓ　ａｎｄＡｕｔｏｍｏｔｉｖｅ　Ｃｏｍｐｏｎｅｎｔｓ）」に加盟。その後、量産タイヤ搭載に向けて課題であったタイヤ性能への影響やＲＦＩＤタグの耐久性などをクリアし、今回の発売に至った。

ＲＦＩＤ搭載により、将来的に製造・販売・使用などのさまざまなシーンにおけるタイヤのデータが取得可能。使用状況や走行履歴などを分析することで、安全性や作業効率の改善に加え、リトレッド回数の向上や材料リサイクルの促進につなげていくことが期待される。今後は、リトレッドやメンテナンスなどのソリューションビジネスを中心に、顧客の状況やニーズに合った付加価値の高いサービス提供に向けて開発を進めていく。

同社は、タイヤ事業における独自のサーキュラーエコノミー構想である「ＴＯＷＡＮＯＷＡ（トワノワ）」構想を策定。安全で高機能なタイヤの開発やソリューションサービスの拡充を通し、顧客に新たな価値を提供していく。