ジャパンモビリティーショー過去最高となる４７５社が出展

2023年11月20日

ジャパンモビリティーショー
過去最高となる４７５社が出展

多くの来場者でにぎわった会場

〝未来に向けたプラットホームづくり〟をテーマにドライバーの安全運転をフォローする先進技術などを紹介する「ジャパンモビリティショー（旧東京モーターショー）２０２３」が１０月２５日～１１月５日の期間、開催された。自動車業界をはじめ、関連企業の出展は過去最高の４７５社となり、会期中には１１１万２０００人の多くの来場者が訪れた。

本紙関連では、自動車パーツメーカーからは大野ゴム工業が数々の２輪車用補修部品、豊田合成は次世代自動車を支えるさまざまな技術を小型バッテリーＥＶ車に搭載して出展。またタイヤメーカーからはブリヂストン、住友ゴム工業、横浜ゴムが未来のモビリティに貢献する先進技術と取り組みを紹介した。

【ブリヂストン】
ブースでは「ブリヂストンが新しい生活や未来に向け、人とモノの移動を支える」をコンセプトに多くの技術イノベーションや〝共創〟ソリューションを出展。環境性能と運動性能を両立するタイヤ設計基盤技術「ＥＮＬＩＴＥＮ」が搭載された北米向け市販用ＥＶタイヤのほか、北米における輸送事業者向けの運行管理サービス「Ａｚｕｇａ」など、共創ソリューション事業の取り組みを紹介した。

ブリヂストンのブース

【住友ゴム工業】
路面状況の変化に応じてタイヤの性能を変化させるスイッチ技術「アクティブトレッド」を初公開。ブースでは水、温度などをトリガーとしてゴムの性質の変化を体感できる設備で来場者の関心を集めたほか、タイヤの状態と路面状況を検知できる「センシングコア」といった未来のモビリティ社会の安全と、ドライバーに寄与する先進的な技術を訴求した。

「アクティブトレッド」の発表を行った住友ゴムの山本社長

【横浜ゴム】
ブースでは「ヨコハマが創る未来」をテーマに掲げ、現在開発中の先端技術やＥＶ対応のサステナブル技術などをアピール。先進技術としてはＣＡＳＥ、ＭａａＳといったモビリティ社会の需要の変化を背景として乗用車タイヤの摩耗状態などを検知するセンシング機能「センサータイヤテクノロジー」、車の無人化・小型化・積載増を視野に入れた「高負荷小径タイヤ」、ランフラットタイヤに次ぐ新たな備えの選択肢として〝パンクしにくいタイヤ〟を目指した「セルフシールタイヤ」などを出展した。そのほか、サステナブルブル素材を使用したレーシングタイヤの開発・供給事例もブースでは紹介されていた。