能登半島地震被災地を支援

住友理工と同社従業員が出資する住友理工あったか基金は、被災した人々の救援活動および被災地への復旧支援に役立ててもらうため、ジャパン・プラットフォームなどを通じて、義援金総額１０００万円を寄付することを決定した。

ピレリジャパンは北陸地方を中心に被災した人々への支援および被災地の復旧・復興に役立ててもらうため、日本赤十字社を通じて７００万円の寄付を行った。

バンドーグループは、被災地における救援活動や復興支援活動に役立ててもらうための義援金として、令和６年能登半島地震兵庫県義援金募集委員会を通じて３００万円を寄付することを決定した。今回の義援金のほか、同社グループの従業員による義援金募集活動を実施している。

日本触媒は被災者の救援や被災地の復興に役立ててもらうための義援金として、日本赤十字社を通じ１０００万円の支援を行うことを決定した。

オカモトは地震被害に対する支援のため、日本赤十字社を通じ５００万円の寄付を実施する。この寄付は、被災地の人々への生活支援や避難所での救援や医療支援に充てられる。オカモトグループは状況に応じて各関係機関と連携を取りながら、カイロ、手袋、長靴、ビデなどの支援物資の提供を通じた支援を進めていく。

ポリプラスチックスはダイセルとともに、被災者支援や被災地復興に役立ててもらうため、日本赤十字社を通じてダイセルグループとして２０００万円の寄付を決定した。加えてダイセルグループの役員、従業員による募金活動を開始しており、集まった金額と同額を会社が上乗せして寄付するマッチングギフトを実施する。

イノアックコーポレーションの系列会社、東北イノアックは被災した石川県羽咋郡志賀町の人々の支援を目的に２月１日、義援物資として自社で生産する高性能断熱ボード「サーマックス」約５００枚と、マットレス５０枚を送った。

島津製作所は被災した人々の支援のため、日本赤十字社へ１０００万円の寄付を行った。さらに、役員・従業員から募った約５００万円も同じく日本赤十字社に寄付を行う。