【２０２３年１２月期決算】
ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ

ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ（清水隆史社長）の売上高は前期比１１・２％増の５５２８億２５００万円、営業利益は同７４・６％増の７６８億９９００万円、経常利益は同６８・６％増の８６０億４７００万円、当期純利益は同５０・７％増の７２２億７３００万円となり、北米でのタイヤ販売本数の伸長などにより、売上高は過去最高を計上、重点商品の販売促進に加え、海上輸送費や為替など外部環境が追い風となったことで営業利益、為替差益の計上などによって経常利益は有価証券売却益の計上などにより、純利益についても過去最高益を記録した。

事業別の状況は、タイヤ事業の売上高は前期比１０・９％増の５０５４億３８００万円、営業利益は同６４・５％増の７６７億２５００万円。北米市場における市販用タイヤについては、「ＯＰＥＮ　ＣＯＵＮＴＲＹ　Ａ／ＴⅢ（オープンカントリー・エーティースリー）」、「ＮＩＴＴＯ　ＲＥＣＯＮ　ＧＲＡＰＰＬＥＲ　Ａ／Ｔ（ニットー　リコングラップラー・エーティー）」、「ＯＰＥＮ　ＣＯＵＮＴＲＹ　Ｒ／Ｔ　ＴＲＡＩＬ（オープンカントリー・アールティー・トレイル）」などといった同社が強みとしている大口径ライトトラック用タイヤやＳＵＶ用タイヤ、全天候型タイヤの新商品「ＣＥＬＳＩＵＳⅡ（セルシアス・ツー）」などの重点商品を中心とした販売に力を注いだことにより、販売量は前年度を上回った。売上高は値上げや重点商品の拡販による商品ミックスの改善もあって販売量以上に前年度を大きく上回り、欧州市場における市販用タイヤについては、ロシア・ウクライナ情勢に伴うロシアや周辺地域への販売停止の影響を受けたものの、売上高は欧州各国での値上げや商品ミックス改善によって前年度を大きく伸長。ロシアを除く欧州市場においては、全天候型タイヤＣＥＬＳＩＵＳシリーズの販売が堅調に推移、市場全体の需要が減少した状況にあって、前年度並みの販売量を維持した。国内市場における市販用タイヤについては、国内需要の減少に加え、暖冬の影響から販売量は前年度を下回ったが、今期２度の値上げによる効果ならびに新商品「ＰＲＯＸＥＳ　Ｓｐｏｒｔ２（プロクセス・スポーツ　ツー）」、「ＰＲＯＸＥＳ　ＣｏｍｆｏｒｔⅡｓ（プロクセス・コンフォート　ツーエス）」や、「ＯＰＥＮ　ＣＯＵＮＴＲＹ」シリーズなどといった付加価値商品の販売に注力、売上高は前年度並みとなった。新車用タイヤについては、半導体など部品不足がほぼ解消され、自動車メーカーの生産が回復基調となったことから、販売量が前年度を大きく増加。販売量増に加えて原材料市況高騰の一部を価格に反映できたことから、売上高についても前年度の実績を大きく上回った。

自動車部品事業の売上高は同１４・６％増の４７３億７４００万円と前年度を大きく上回り、営業利益は１億７８００万円（前年度は２５億９１００万円の損失）となった。半導体などの部品不足がほぼ解消したことで、自動車メーカーの生産が回復基調、原材料市況高騰の一部を価格に反映できたことなどで効果を得られた。

今期については、売上高、営業利益は小幅ながらも堅実なる成長を予想して売上高を前期比１・３％増の５６００億円、営業利益を同１・４％増の７８０億円、経常利益を同２１・０％減の６８０億円、当期利益を同３７・７％減の４５０億円と見込んでいる。

タイヤ事業の見通しとしては、販売要因により前年度に比べ２５４億円上回る計画で、内訳としては数量効果でプラス６６億円、商品価格／ミックス効果によりプラス１８９億円。商品価格／ミックス効果には、在庫の未実現利益の影響額として、プラス１２３億円が含まれている。

自動車部品事業においては、売上高の減少を見込むものの、事業体制の合理化効果や、改善活動によって増益を予想している。