住友理工
太陽光発電１・６倍に増強

住友理工（清水和志社長）は、２０２３年度に新たにグローバル７拠点に計６・２㍋㍗の太陽光発電設備を導入し、発電容量を累計１６・２㍋㍗（２２年度比１・６倍）に増強した。これにより、年間のＣＯ２排出削減量は８０００［ｔ―ＣＯ２］と見込んでいる。

同社グループではカーボンニュートラルに向けた取り組みを促進するため、グループ全体で太陽光発電設備導入の拡充を行っており、２９年度までにＳｃｏｐｅ１＋２のＣＯ２排出量３０％減（１８年度比）、Ｓｃｏｐｅ３のＣＯ２排出量１５％減（同）、そして再エネ電力比率の２・５％増（２２年度比）を目標としている。

同社グループは〝自然と都市と人の空間がつながるグリーンで快適な社会〟を目指すべき未来社会像に掲げ、サステナビリティ経営を進めている。２０５０年カーボンニュートラル実現に向けて、今後も太陽光発電の増強を進めるとともに、グリーン電力調達の幅を広げて中長期的な競争力の維持・獲得を見据えながら、さらなるＣＯ２排出削減に向けて取り組んでいく。

２３年度稼働の太陽光発電設備導入拠点は国内は東海化成工業（岐阜県可児郡御嵩町）、住理工九州（大分県豊後高田市）、海外拠点は中国の環宇東海橡塑（天津）、ベトナムのＳｕｍｉＲｉｋｏ　Ｖｉｅｔｎａｍ、タイのＳｕｍｉＲｉｋｏ　Ｅａｓｔｅｒｎ　Ｒｕｂｂｅｒ（Ｔｈａｉｌａｎｄ）（ＩＰＰ　ＰｌａｎｔおよびＥＳＩＥ　Ｐｌａｎｔ）、ＳｕｍｉＲｉｋｏ　Ｒｕｂｂｅｒ　Ｃｏｍｐｏｕｎｄｉｎｇ（Ｔｈａｉｌａｎｄ）の７拠点。