【２０２４年１２月期第１四半期決算】
横浜ゴム

横浜ゴム（清宮眞二社長）の売上収益は前年同期比２３・５％増の２５２４億１９００万円、事業利益は同９１・０％増の２４８億６１００万円、営業利益は同１０２・６％増の２６７億５３００万円、四半期利益は同１０４・０％増の１９７億９６００万円となり、過去最高の売上収益、事業利益を達成した。また、事業利益率も過去最高の９・８％となった。主力のタイヤ事業において昨年５月に買収したＴｒｅｌｌｅｂｏｒｇ　Ｗｈｅｅｌ　Ｓｙｓｔｅｍｓ　Ｈｏｌｄｉｎｇ　ＡＢ（現Ｙ―ＴＷＳ）の業績が加わったほか、原材料価格や物流コストなどの改善に加え、為替円安も寄与した。事業利益における増減要因は、前年仮需による３９億円、価格／ＭＩＸ１億円（価格８億円のプラス、棚卸未実現９億円のマイナス）のマイナス要因があったものの、為替差益２５億円、原料価格２０億円（天然ゴム５億円、合成ゴム２億円、配合剤４億円、その他１０億円のプラス）、販売量による３億円、物流費等（単価影響３６億円、うち海上運賃３０億円のプラス）、製造原価で４億円、固定費６億円、ＹＯＨＴ（Ｙｏｋｏｈａｍａ　Ｏｆｆ―Ｈｉｇｈｗａｙ　Ｔｉｒｅｓ、旧ＡＴＧ）１５億円（為替差<㌦→円>６億円のプラス、為替差<ユーロほか→㌦>４億円のマイナス、原料価格２８億円のプラス、販売量１２億円のプラス、物流費等１４億円のプラス、製造原価４億円のプラス、価格／ＭＩＸ４０億円のマイナス、固定費５億円のマイナス）、Ｙ―ＴＷＳ３８億円（Ｙ―ＴＷＳ事業４９億円のプラス、ＰＰＡ償却１１億円のマイナス）、ＭＢ（マルチネス・ビジネス）事業における増益７億円、その他要因による増益３億円が利益圧迫要因を上回った。

セグメント別ではタイヤの売上収益は前年同期比２６・２％増の２２６７億２０００万円、セグメント利益は同８５・８％増の２３３億５５００万円。新車用タイヤの売上収益は、中国での日系自動車メーカーの販売不振の継続や、国内の一部自動車メーカーの減産による影響は受けたものの、値上げや円安が寄与し、前年同期を上回った。市販用タイヤの売上収益は、国内では前年４月の値上げによる駆け込み需要の反動があり減少したが、海外では中国、インドなどアジア地域で販売を伸ばしたことで前年同期並みとなった。ＯＨＴ（オフハイウェイタイヤ）は、ＹＯＨＴが欧州、新興国で販売を伸ばしたほか、Ｙ―ＴＷＳの業績が加わり、ＯＨＴ全体の売上収益は前年同期を大きく上回った。

ＭＢ（マルチプル・ビジネス）の売上収益は同５・５％増の２３７億６８００万円、セグメント利益は同１１５・７％増の１３億７０００万円。ホース配管事業の売上収益は、自動車向けホースは北米の値上げ効果などにより堅調に推移したが、建設機械向けなどの油圧ホースは需要低迷により販売は振るわず、前年同期を下回った。工業資材事業の売上収益は、コンベヤベルトでは顧客の一時的な在庫調整の影響を受けたものの、海洋商品では海外を中心に販売を伸ばしたほか、民間航空機向け補用品の販売も好調に推移したことにより、前年同期を上回った。

全社の事業利益は天然ゴムなどの原材料価格が良化したことや、物流コストおよび生産エネルギーコストの改善に加えて円安も寄与し、前年同期に対して増益となった。

通期については、直近公表の予想値からの修正はなく、売上収益は前期比７・６％増の１兆６００億円、事業利益は同１６・０％増の１１５０億円、営業利益は同１５・１％増の１１５５億円、当期利益は同１０・８％増の７４５億円と、売上収益、事業利益は過去最高を見込んでいる。