【２０２４年１２月期第１四半期決算】
ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ

ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ（清水隆史社長）の売上高は前年同期比１・２％減の１２７５億５７００万円、営業利益は同７８・２％増の２５９億７５００万円、経常利益は同１０１・８％増の３１８億８０００万円、四半期純利益は同１１１・９％増の２３０億５８００万円。タイヤの販売本数が前年同期比で減少したことなどにより、売上高は前年同期を下回ったが、営業利益は重点商品の販売を推進したほか、為替の円安での推移や海外輸送費の低下等といった外部環境が追い風となり、第１四半期としては過去最高を更新。営業利益の増加に加え、為替差益を計上したことなどから、経常利益は四半期ベースで過去最高となったほか、当期純利益も第１四半期としては過去最高となった。営業利益における増減要因は、タイヤ事業では販管費増による１１億円の利益圧迫要因があったが、販売要因２億円（数量効果５０億円のマイナス、商品価格／ミックス効果７３億円のプラス、在庫の未実現利益２２億円のマイナス）、製造コストはエネルギーコストの低減などにより８億円、原材料１億円、円安で推移したことで為替差益３９億円、海上運賃等高騰影響５９億円、セルビア工場立ち上げコスト１２億円、タイヤ事業以外では自動車部品事業の４億円といったプラス要因が上回った。

事業別の状況は、タイヤ事業の売上高は前年同期比１・２％減の１１６５億６６００万円、営業利益は同７５・６％増の２５６億５４００万円。北米市場における市販用タイヤはインフレの長期化やアジア品を中心とした安価なタイヤの流入があり、販売量は前年同期を下回ったが、ＯＰＥＮ　ＣＯＵＮＴＲＹ　Ａ／Ｔ　Ⅲや昨年上市したＣＥＬＳＩＵＳ　Ⅱなどの重点商品は需要が堅調で商品ミックスが改善したことから、売上高は前年同期を上回った。欧州市場における市販用タイヤについては、採算性を意識した供給戦略の推進に加えて、紅海情勢悪化による物流遅延の影響等を受けて、販売量および売上高ともに前年同期を大きく下回ったが、値上げや商品ミックスの改善による収益性の改善に努めた。国内市場の市販用タイヤについては国内需要の減少に加え、寒波の影響による夏タイヤへの履き替えの遅れから販売量は前年同期を大きく下回った。新商品のＰＲＯＸＥＳ　ＣＦ３やＯＰＥＮ　ＣＯＵＮＴＲＹシリーズなど、付加価値商品の販売への注力ならびに昨年実施した値上げ効果を受けて価格および商品ミックスは改善したものの、販売量の減少が影響し売上高も前年同期を大きく下回った。新車用タイヤについては、自動車メーカーの生産は回復基調となったが、同社製品装着車種の販売が低調だったことなどにより、販売量、売上高ともに前年同期を大きく下回った。

自動車部品事業については、自動車メーカーの生産が回復基調となり、売上高は同１・９％減の１０９億９１００万円、営業利益は収益改善策などによって３億１４００万円（前年同期は３８００万円の損失）となり、営業損失を解消させた。

通期については、直近公表の業績予想値からの変更はなく、売上高を前期比１・３％増の５６００億円、営業利益を同１・４％増の７８０億円、経常利益を同２１・０％減の６８０億円、当期純利益を同３７・７％減の４５０億円と見込んでいる。