アシックス
「１９年１２月期決算説明会」開く

アシックス（廣田康人社長）は２月１４日、大阪市北区のヒルトン大阪において「２０１９年１２月期決算説明会」を開催した。それによると売上高は前期比２・２％減の３７８０億５０００万円、営業利益は同１・１％増の１０６億３４００万円、経常利益は同１５・３％増の１０１億１００万円、当期純利益は同２・２％減の７０億９７００万円となった。為替の影響を除くと増収増益で、営業利益については５年ぶりの増益を果たした。Ｅコマースによる販売の成長が顕著で特に日本と中華圏が勢いを見せ、直販比率は３０・４％に伸びた。

売り上げ面では、現地通貨ベースでパフォーマンスランニングおよびオニツカタイガーが好調に推移。その一方でアパレル・エクィップメントが低調であったことに加え、為替換算レートの影響を受けた（前年度の為替換算レートを適用した場合１・６％増）。営業利益はマーケティング投資を実行したが、前連結会計年度末に実施した事業構造改革の効果などにより、販売費及び一般管理費を同０・６％減の１６９０億４７００万円と圧縮。経常利益は、営業外収益の増加および為替差損の大幅な減少などによって前期と比べて２ケタの伸びとなった。当期純利益については翌連結会計年度から適用予定の国内連結納税に伴い、繰延税金資産を計上したことなどが影響した。

カテゴリー別では、パフォーマンスランニングの売上高は同０・４％減の１７０１億５０００万円、営業利益は同５３・７％減の３９億６４００万円。売上高は日本、北米、オセアニア、南米が好調で米国は４年ぶりに増収となった。しかし、欧州が低調で為替換算レートの影響なども受けた。スポーツスタイルの売上高は同１２・１％減の３４２億７２００万円、営業損失は４億５００万円（前年と同基準とした場合は営業損失７００万円）。コアパフォーマンススポーツの売上高は日本、北米において好調に推移し、同１・４％増の４１７億３７００万円、営業損失は１３億３６００万円（前年と同基準とした場合の営業損失は１０億６９００万円）。積極的なマーケティング投資を実行したことで増収となった。アパレル・エクィップメントの売上高は同１３・３％減の３９２億２７００万円となり、引き続き営業損失。オニツカタイガーの売上高は同６・３％増の４５５億９７００万円、営業利益は同１０・９％増の８３億３００万円。日本、東南・南アジア、韓国が好調に推移したことにより増収増益となった。

地域別では、日本地域の売上高は同２・３％増の１２０９億５０００万円、セグメント利益は同２１・３％増の４８億９５００万円。海外販売子会社向けシューズが好調であったことにより増収となり、原価率の改善などが効果を上げた。北米地域の売上高は同０・２％減の７８９億５９００万円、セグメント損失については５９億６９００万円。積極的なマーケティング投資の実行などによる結果で、前年と同基準とした場合のセグメント損失は４１億８１００万円となる。パフォーマンスランニングとコアパフォーマンススポーツが好調で、パフォーマンスランニングは４年ぶりにプラスに転じた。欧州地域の売上高は同９・５％減の９５６億５００万円、セグメント利益については同４３・８％減の２８億６６００万円。今後の計画に基づいたマイナスであり、５％以上の成長を果たしている。パフォーマンスランニングおよびスポーツスタイルが伸び悩んだ。中華圏地域の売上高は同０・６％減の３９４億４８００万円、セグメント利益は、中国本部の当期本格稼働および積極的なマーケティング投資の実行による販管費の増加などにより同１３・７％減の５３億９８００万円。現地通貨ベースでパフォーマンスランニングおよびオニツカタイガーが好調に推移したことで増収した。なお、前年と同基準とした場合のセグメント利益は同１３・４％減の５４億１７００万円となった。オセアニア地域の売上高は同４・６％増の１８４億４６００万円、セグメント利益は同２７・９％減の１９億４４００万円。パフォーマンスランニングが好調に推移したが、原価率の悪化が収益面を圧迫した。東南・南アジア地域の売上高は同１８・８％増の１１３億４００万円、セグメント利益は同２０・０％減の７億８９００万円。パフォーマンスランニングとオニツカタイガーが売り上げを伸ばしたが、積極的なマーケティング投資を実施したことで収益は減少した。

アシックスグループでは、１９年に移行したカテゴリー基軸の経営管理体制の下、それぞれのカテゴリートップがコミットした目標の達成に向けてまい進。パフォーマンスランニングを中心とした将来成長に向けて「走行効率」「高反発」「スピード」のそれぞれをコンセプトとする新商品の発売によってすべてのランナーに向けたラインアップの拡充によって品ぞろえの強化を行う。経営の方向性としては「経営管理体制を着実に構築し、本社と販売会社の役割と権限を明確化し、本社主導に基づき戦略に基づく実行計画の可視化と販売会社への指示を行う。販売会社はダイレクションに基づき実行し、重要案件は本社が判断を下す」（廣田社長）。

今期については、売上高が前期比５・８％増の４０００億円、営業利益は同１５・４％減の９０億円、経常利益は同２０・８％減の８０億円、当期純利益は同４３・６％減の４０億円を見込んでいる。この中にはマーケティング費用２００億円、オリンピック・パラリンピックに貢献するコストとして５５億円が調整額として含まれている。