日本ゼオン、横浜ゴム
再生可能資材から高度技術確立へ

日本ゼオン（田中公章社長）と横浜ゴム（山石昌孝社長）が実施する「炭素資源循環型の合成ゴム基幹化学品製造技術の開発」（以下、本実証事業）が、新エネルギー・産業技術総合開発機構（石塚博昭理事長、以下、ＮＥＤＯ）の「グリーンイノベーション基金事業／ＣＯ２等を用いたプラスチック原料製造技術開発」として採択された。グリーンイノベーション基金事業は「２０５０年までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする」という国が掲げた目標の達成に向けて、エネルギー・産業部門の構造転換や、大胆な投資によるイノベーションの加速を目指した制度で、経済産業省により設置。この目標に経営課題として取り組む企業などにおいては１０年間、研究開発・実証から社会実装までの取り組みに対して継続して支援を受けることができる。

現在、日本における使用済タイヤの多くはサーマルリカバリー（熱回収）により、燃料として有効利用。今後も世界的なタイヤ需要の増加に伴い、石油由来の合成ゴムなどといった原材料の使用量も増加することが見込まれている。本実証事業では、使用済タイヤやバイオマスなどの再生可能炭素資源から、炭素資源循環型の合成ゴム基幹化学品であるブタジエン、イソプレンを高い収率で製造する２つの高度な技術を確立し、３０年代の社会実装を目指す。これにより、タイヤ・ゴム産業における資源循環性の向上、カーボンニュートラル化に貢献していく。

本実証事業で実施する研究開発項目の提案企業と概要は次の通り。

①「エタノールからの高効率ブタジエン合成」
▽提案企業=日本ゼオン、横浜ゴム
▽再委託・共同実施先=産業技術総合研究所
▽概要=使用済タイヤや植物原料由来などのエタノールをブタジエンへ高効率に変換する技術を開発。３０年までにパイロット設備を用いて社会実装のための技術を確立し、３４年に事業化を目指す。

②「植物資源からのブタジエン、イソプレン製造」
▽提案企業=日本ゼオン、横浜ゴム
▽再委託・共同実施先=東京工業大学、理化学研究所
▽概要=ゴム・タイヤリサイクル循環における合成ゴム基幹化学品を補完するため、植物原料からブタジエンとイソプレンを直接生産するバイオ技術を開発。３５年に事業化を目指す。

日本ゼオン、横浜ゴムは、両社が培ってきた技術やノウハウを融合し、タイヤにかかわるこれらの産業のカーボンニュートラル化および持続可能な社会の実現へ貢献していく。