2021年3月15日

日本グローブ工業会
20年度国内販売数量を発表

家庭用手袋5.9%増
一般用極薄手袋も大幅伸長

日本グローブ工業会(望月清彦理事長)はこのほど、2020年度の家庭用手袋、作業用手袋および医療用手袋の国内販売数量実績を取りまとめて発表した。

それによると用途別では、家庭用手袋の合計は前年比5・9%増の9500万6000双で、素材別ではビニールが同8・5%増の5538万1000双、ゴムが同0・9%増の2886万5000双、ニトリルが同6・5%増の1076万双と、すべて前年実績を上回った。これらの増加要因としてはコロナ禍での外出自粛によって家庭内での炊事・料理の時間の増加および衛生意識の高まりが影響していると考えられる。素材別の構成比はビニール58%、ゴム31%、ニトリル11%と、構成比に大きな変動はなかった。

一般用極薄手袋(医療用を除く)の合計は同22・2%増の64億3871万4000枚と大きく伸長した。ユーザーの衛生面の意識向上もあるが、コロナ禍によって飲食業・清掃・介護等さまざまな場面において「手袋装着」が必須となったことが大きく、需要爆発の様相で品薄の状態が続いている。欧米など世界での需要大幅増もあり、生産国からの仕入れコストも大幅に高騰している。材質別ではビニールが同19・9%増の22億5359万6000双、ゴム製が同25・1%増の6億2328万6000双、ニトリル製が同22・3%増の22億3006万9000双、ポリエチレン製が同24・6%増の13億3176万3000双となり、すべての項目で2ケタプラスとなった。

作業用手袋の合計では同3・3%減の1億2569万6000双と落ち込んだ。昨年前半のコロナによる製造現場の稼働低下の影響を受けたものの、後半はばん回しつつある。

医療用手袋については、手術用は同2・3%増の8203万8000双。コロナ禍で手術数は減っているが上昇している。これは医療機関が備蓄を増やしているものと思われる。検査検診用は同0・4%減の5億6826万4000枚と需要大の中でのダウン。全世界でのコロナの影響で極端な品薄状態が継続しており、一般用途の極薄手袋で代替しているケースも多いと思われる。このほか、歯科用手袋(ペアタイプ)は同13・0%増の144万4000双と増加に転じている。

なお、同データは同工業会会員16社の合計値であり、日本国内の総量とは異なる(特に、家庭用極薄手袋は同工業会のウエートは低い)。