ユーグレナ
パラレジンジャパンコンソーシアム設立

藻の一種であるミドリムシ（学名・ユーグレナ）を主に活用し食品や化粧品の販売、バイオ燃料の研究等を行っているバイオテクノロジー企業のユーグレナ（本社・東京都港区、出雲充社長）、セイコーエプソン（本社・長野県諏訪市、小川恭範社長、以下、エプソン）、日本電気（本社・東京都港区、新野隆社長兼ＣＥＯ、以下、ＮＥＣ）の３社は、東京大学の岩田忠久教授と共同で、微細藻類ユーグレナ（以下、ユーグレナ）の貯蔵多糖であるパラミロンを使ったバイオマスプラスチックの一つである「パラレジン」の技術開発、普及推進を目的とする「パラレジンジャパンコンソーシアム」を設立した。パラレジンはユーグレナの特有成分であるパラミロンと、樹脂（レジン）を組み合わせた造語。接頭語として「ｐａｒａ―」が持つ「似た」という意味から、これまでの石油系樹脂と似ている（がバイオマス由来の）樹脂という意味も込められている。

近年、廃プラスチック有効利用率の低さ、海洋プラスチック等による環境汚染が世界的な課題となっており、その解決策の一つとして、バイオマスプラスチックの活用促進が挙げられる。このバイオマスプラスチックの普及推進は化石資源由来樹脂を代替し、環境負荷低減、二酸化炭素排出量削減などを通じて脱炭素社会化へ貢献するとともに、ＳＤＧｓ・パリ協定の達成に寄与すると考えられている。

同コンソーシアムでは、有望なバイオマスプラスチックの一つとして、パラミロンを使ったパラレジンの共同技術開発を行い、２０３０年に年間２０万㌧規模のバイオマスプラスチックを供給可能にすることを目指している。パラレジンの安定供給の実現に向け、製品化までの各ステップの規格化を行い、製品化までの各段階での技術を持ったユーグレナ、エプソン、ＮＥＣの３社が幹事企業としてコンソーシアムを組み、各社のノウハウを生かし、実用化を加速させる。