横浜ゴム
ゼンリンと実証実験開始

横浜ゴム（山石昌孝社長）は、ゼンリン（髙山善司社長）の協力を得て横浜ゴムが開発中のタイヤ内面貼り付け型タイヤセンサーの実証実験を開始した。同実証実験には実証実験用の車両が用意され、日本全国で実施される。同実証実験は、横浜ゴムが開発中のタイヤセンサーとアルプスアルパイン（栗山年弘代表取締役）が開発した車載器を、ゼンリンの協力の下、実証実験用車両に取り付け、タイヤ内面貼り付け型センサーの市場耐久性の確認および車両に搭載する車載器によるタイヤ空気圧の遠隔監視システム（ＴＰＲＳ）の検証・構築を行うとともに、空気圧情報とＧＰＳ情報による位置情報をゼンリンが有する豊富な地図情報との連携によって、新たな付加価値を提案するタイヤビジネスの実現を目指すもの。

ＴＰＲＳはタイヤの空気圧や温度、車両の位置情報をリアルタイムでリモート監視することができるシステム。タイヤメンテナンスの大幅な省力化に加え、点検のバラつき防止、異常検知による事故防止、適正な空気圧維持による燃費向上などに貢献し、検知データはリアルタイムでクラウドサーバーに保存される。

横浜ゴムのＴＰＲＳはＣＡＳＥ、ＭａａＳなどの自動車業界の変革に対し、タイヤメンテナンスの省力化や精度の高いタイヤ管理、効率的なメンテナンス計画など車両管理者にとっての有効性を探るとともに、安定的な安心・安全運行や燃費向上等といった車両保有者にとってのメリットを検証し、ドライバーの安全性や経済性の向上に貢献するビジネスモデルの確立を目指す。

横浜ゴムでは２０２１年度～２３年度までの中期経営計画「Ｙｏｋｏｈａｍａ　Ｔｒａｎｓｆｏｒｍａｔｉｏｎ２０２３」においてＣＡＳＥ、ＭａａＳへの対応策として、センシング機能を搭載したＳｅｎｓｏｒＴｉｒｅ（ＩｏＴタイヤ）の開発と機動的なサービス力の強化による新たなタイヤソリューションサービスの展開を掲げている。今年２月には乗用車用タイヤセンサーの中長期的な技術開発ビジョン「ＳｅｎｓｏｒＴｉｒｅ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ　Ｖｉｓｉｏｎ」を発表。ＩｏＴタイヤから得られた情報をドライバーやさまざまな事業者に提供することによって新たなモビリティ需要の変化に対応しつつ、安心・安全な運行に持続的に貢献することを目指しており、この実現に向けた活動の一環として、異業種との実証実験を行っている。