2022年2月25日

2021年12月期決算発表
住友ゴム工業

売上収益は過去最高
今期は創業初の1兆円台へ

住友ゴム工業(山本悟社長)は2月9日に決算を発表した。それによると売上収益は前期比18・4%増の9360億3900万円、事業利益は同19・8%増の519億7500万円、営業利益は同27・0%増の491億6900万円、当期利益は同30・4%増の294億7000万円となり、売上収益は過去最高となった。「輸出面では円安がプラスに働いており、海外市場も好調に推移した結果、増収増益を果たすことができた。今後に向けては、原材料費の高騰や海運輸送費の上昇などといった課題が残されており、経営基盤を整え、グローバル体制を強化していくことでさらなる成長を遂げる」(山本社長)。事業利益における増減要因は、タイヤ事業では原材料の高騰により370億円の減益、経費増による11億円、固定費増による51億円の利益圧迫要因があったものの価格で246億円、数量・構成他で82億円、直接原価で59億円、為替差益が49億円生じたことで増益となった。全体ではスポーツ事業の増益分が94億円と大きく、産業品他の12億円のマイナスがあったものの、全体の利益を押し上げた。

セグメント別の業績については、タイヤ事業の売上収益は前期比16・9%増の7950億4500万円、事業利益は同1・1%増の413億9800万円。国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足の影響などにより自動車メーカーの生産台数が減少したことが受注に影響した。国内市販用タイヤは夏タイヤにおいて高機能商品の販売が増加。冬タイヤの販売については、降雪の影響もあって堅調に推移したことで販売は前期の実績を上回った。海外新車用タイヤについては前期よりも受注が回復、販売は前期を上回った。海外市販用タイヤは、アジア・大洋州地域では中国で新商品投入の効果により販売が増加、需要が回復しているインドネシアでも拡販した。欧州においてはタイヤ需要が回復、北米でSUV用タイヤが引き続き好調で、南米においては地産地消の強みを生かし、おう盛な需要に対応して販売を伸ばした。

スポーツ事業の売上収益は同44・4%増の1014億2900万円、事業利益は86億400万円(前期は7億4100万円の損失)となった。ゴルフ用品は、日本市場ではコロナ禍において需要が引き続き活況で、ゴルフクラブが好調に推移。海外では北米、韓国などを中心にゴルフクラブ・ボールともに販売が伸びた。テニス用品は、新型コロナウイルス感染症の影響を受けながらも販売が増加した。

産業品他事業の売上収益は同2・8%減の395億6500万円、事業利益は同39・0%減の19億4500万円。OA機器用精密ゴム部品の販売が増加したが、海外を中心とした医療用ゴム製品の販売堅調の一方で、インフラ系商材における受注が減少した。

今期については、売上収益を前期比12・2%増の1兆500億円、事業利益を同19・2%減の420億円、営業利益を同19・7%減の395億円、当期利益を同16・9%減の245億円と見込んでおり、売上収益については創業以来初となる1兆円の大台に乗せる。