【２０２１年１２月期第２四半期決算】アシックス

アシックス（廣田康人社長）は１３日、ウェブを通じて「決算説明会」を開催した。発表に先立ち、あいさつに立った廣田社長は「当社は東京オリンピック２０２０においてゴールドパートナーを務めたが、見事な盛り上がりを見せ、日本は５８個のメダルを勝ち取ることができた。当社商品をまとったアスリートやボランティアの方々の活躍があってこその成果だと思う。無観客で開催されたものの、アシックスブランドのイメージは世界に届けられたものと信じている。引き続きパラリンピックもサポートし、盛り上げていきたい」と率直な思いを言葉にした。

決算概要の説明によると売上高は前年同期比４２・６％増の２０９４億７８００万円、売上総利益は同４９・４％増の１０５４億４８００万円、営業利益は２３９億９３００万円（前年同期は３８億７３００万円の損失）、経常利益は２４７億７０００万円（同５９億８２００万円の損失）、四半期純利益は１２３億５０００万円（同６２億６６００万円の損失）と大幅な増収増益となり、売上高は４年ぶりに第２四半期累計で２０００億円超を達成。営業利益は前年同期に対して黒字に転換、加えて６年ぶりに第２四半期累計で２００億円を大幅に上回った。感染症拡大の影響はあったものの、パフォーマンスランニングやオニツカタイガーを中心に、すべての地域が好調で、特に主力のパフォーマンスランニングは商品評価の高さからほぼ全地域で増収。オニツカタイガーは全地域、全チャネルで増収、特に中華圏では前年同期比で５０％を上回る好調ぶりだった。ｅコマースの売上高はすべての地域で成長を果たし、同３０％を上回る成長を遂げた。

カテゴリー別では、パフォーマンスランニングの売上高は健康意識の高まりなどにより、主に日本、北米、欧州、中華圏、オセアニア地域の好調で前年同期比５４・２％増の１０８５億９４００万円、カテゴリー利益は増収影響に加え、粗利益率の改善により同１６５・５％増の２６２億３４００万円となり、大幅増益を達成した。コアパフォーマンススポーツの売上高は日本、北米、欧州地域での売り上げ好調により同４４・４％増の２３４億２８００万円、カテゴリー利益も同様の理由から同４００・４％増の４５億３２００万円となり、前年同期の実績を大きく上回った。スポーツスタイルの売上高は北米、欧州地域での売り上げ好調で同３６・３％増の１７１億２７００万円、カテゴリー利益についても同様の理由から同８３９・６％増の２９億６７００万円と大幅に伸長した。アパレル・エクィップメントの売上高は同３０・５％増の１６７億２００万円、カテゴリー利益については粗利益率の改善ならびに販売費および一般管理費の減少により、２億１９００万円と黒字に転じた。オニツカタイガーの売上高は中華圏地域での好調により同３４・０％増の２１０億７００万円、カテゴリー利益は増収の影響で同９８・０％増の４０億６４００万円となり増収増益を果たした。

地域別の売上高は、すべての地域で増収。特に米欧中オセアニアが大きな伸びを示した。課題であった日本地域の売上高についても、パフォーマンスランニングやコアパフォーマンススポーツが好調であったことから、売上高は同２３・０％増の５７７億９５００万円、セグメント利益については増収の影響に加え、販売費および一般管理費の減少などにより、３４億８４００万円となり、黒字に転じた。北米地域についてもパフォーマンスランニングを筆頭にすべてのカテゴリーが好調であったことから、売上高は同５０・６％増の４２７億９７００万円、セグメント利益については、増収効果および粗利益率の改善などにより１９億４４００万円となり、黒字に転じた。欧州地域の売上高は、パフォーマンスランニングを筆頭にすべてのカテゴリーが好調であったことから同５５・９％増の５７８億３３００万円、セグメント利益は増収の影響および粗利益率の改善などにより、９１億６７００万円となり、前年同期比約１０倍の大幅増益を達成した。中華圏地域の売上高はパフォーマンスランニングやオニツカタイガーが好調であったことにより、同５１・１％増の２７９億９０００万円、セグメント利益は増収効果に加え、ホールセールやリテール向け商品の粗利益率の改善などにより同１８８・１％増の６１億４７００万円という大幅増益となった。オセアニア地域の売上高は、パフォーマンスランニングやスポーツスタイルが好調であったことから売上高は同５３・０％増の１３１億３５００万円、セグメント利益はリテール向け商品の粗利益率の改善などにより同８７・３％増の２０億３５００万円。東南・南アジア地域の売上高はパフォーマンスランニングが好調だったことから同２６・６％増の４６億３６００万円、セグメント利益は粗利益率の改善などにより１億８２００万円となり、黒字に転じた。その他地域の売上高はパフォーマンスランニングの好調で同３１・３％増の１５７億４２００万円、セグメント利益は増収の影響などにより６億３４００万円の黒字に転じた。

当期の総括を行った廣田社長は「昨年はコロナ禍に見舞われ、厳しい情勢に置かれたが、この中間期では黒字転換を果たすなど、通常の事業環境に戻りつつある。コロナ禍による影響に脅かされつつも、健康志向は高まりを見せており、オリンピックの開催によってスポーツのムーブメントが作り上げられた。こういった流れを的確にとらえながら今後に向けても取り組んでいきたい」と今後への意欲を示した。

通期についてはこれまで不確定要素が多く、業績予想などの将来予測情報に関してはレンジ形式で公表してきたが、現状で入手可能な情報に基づいて算定が可能となったことから、連結業績予想を新たに公表した。東京オリンピック２０２０競技大会が無観客開催となったものの、パフォーマンスランニングやオニツカタイガーを中心に海外主要地域の売上高が引き続き好調に推移していることから、売上高については前回公表したレンジ（３８５０～３９５０億円）の上限値である３９５０億円、営業利益ならびに経常利益は上方修正し、営業利益は１４５億円（レンジ幅１１５～１３５億円）、経常利益は１３５億円（同１００～１２０億円）、当期純利益はレンジの範囲内である２５億円（同２０～３５億円）を計画している。