【新社長インタビュー】バンドー化学
植野富夫社長

４月１日付けで、バンドー化学のトップに就任し、今後の経営のかじ取りを託された植野富夫新社長。海外事業担当役員や海外のグループ企業のトップを務めた経験からグローバルな視点による経営判断に期待が高まる。〝一期一会〟を座右の銘としており、人やモノとのかかわりを大切にし、企業組織の在り方としては、人を大切にし、人材を会社発展の推進力のかなめとしてとらえる植野新社長に話を聞いた。

【社長就任にあたって】
今年１月に前社長である吉井満隆会長からトップ昇格の内示を受け、にわかには重責を担うことへの実感が湧かなかったものの、日を追うごとに「やるからには全力を尽くして盛り立てていこう」という気構えが出来上がってきた。当社では海外売上比率が高まり、グローバルな視点でのアプローチがさらに重要度を増している。これまでの経験を上手く経営に生かしたい。先行きの見通しが難しい激動の時代において、当社としても大きな変革の真っ只中にあり、その中でトップのバトンを引き継ぐ事にまったく不安を覚えなかった訳ではない。しかしながら、変化の荒波に果敢に挑戦し〝どんな試練も乗り越えて行こう〟という思いがはるかに勝った。私自身、１９９２年の入社後、営業を中心に人事・総務、企画管理、海外グループ企業などのさまざまな職務に従事してきたが、目標と課題に挑戦していくためには、やはり〝人〟の力が最重要だと肌で感じている。今後の経営の舵取りを行う中でも、現場の声を常に大事にしたいと考えており、それによって従業員のモチベーションを引き上げて業務推進力の最大化を図っていきたい。会社から打ち出されたタスクをただ遂行しているだけではなく、活発な議論ができる環境と雰囲気づくりに努め、あらゆる意見に耳を傾けながら問題点の改善と従業員の要望の実現につなげていきたいと思いを新たにしている。

【バンドー化学の企業としての信念と強みは】
製品自体は世の中の変遷に伴って形態が変わっても、１１６年という長い歴史の中で常に根幹にある〝社会に貢献する〟という経営理念は決して変わることはない。また同時に〝人を大切にする〟という企業風土が根付いており、事業を営んでいく上で物心両面での豊かさを目指すという考えが〝家族的な温かさのある企業〟の成り立ちに深く関わっている。

こういった理念や風土は今後も踏襲していく一方で、変化のスピードに柔軟に対応できる判断力と行動力をもう一段強化する必要があると考えている。当社は逆境やマイナスのインパクトによるダメージからの回復力が高くタフな体質が強みの一つだと考えているが、今後もそういったリスクに対抗できる組織のレジリエンスをさらに鍛えていきたい。

【トップとしてまず取り組む最優先事項は】
２０２２年度は現在推進中の中期経営計画（ＢＦ―２）の最終年度であり、まずは現状で残されている課題を今年度でしっかりとやり切っていく。一方で２３年度からスタートする次期中計を策定する時期でもある。今後、本格的に検討していくことになるが、２０５０年に当社がありたい姿を想い描きながら３０年の段階からのバックキャスティングで、なすべきことを具体的な施策として打ち出していきたい。基本的には、事業領域のシフトを念頭に〝新事業の創出〟と〝コア事業の拡大〟の両輪を進めていくという現中計の流れを継続して取り組むことになるが、それらを下支えする〝ものづくり〟と〝経営インフラ〟の整備を含め、いかに有機的につなげて早期に結果を出していくかの仕掛けを具体的に突き詰めていきたいと考えている。

【現状の課題について】
従来から人材の育成については営業、技術、生産などの職種別と階層別において幅広く実施している。近年は、国内外で力を発揮できる人材育成として、次世代を担う若いリーダー育成に特化した教育カリキュラムにも力を入れている。

そのほか原材料や輸送コストの深刻な高騰が続いており、適正な収益を上げることの大きな障壁となっている。昨年度も一部の製品で段階的な価格改定を実施したものの、諸コストは上昇の一途をたどっていることから、今後の重要課題の一つとして対応を検討せざるを得ないと考えている。

【重点分野に位置付ける事業や製品について】
当社はあらゆる産業界で事業を展開しているが、現状では最も大きな柱が自動車部品なのは間違いない。近年のＥＶ（電気自動車）化の加速によって、いずれは内燃機関搭載車で使われるベルトの需要は縮小していくだろうが、当面は補修交換需要が継続するので、この需要の取り込みに努めていく。一方、次世代自動車においてもＥＰＳ（エレクトリックパワーステアリング）や電動ブレーキシステムで使われるベルトの展開車種が増えており、スライドドアの駆動における需要も存在する。こういったエンジン周り以外で使われるベルトのスペックイン活動をさらに推し進めるほか、新事業では電子資材の開発を手掛けており、ＥＶ車をはじめとする次世代自動車に貢献する製品の提案にも力を入れる。

【さらなる拡大に期待をかけている新製品は】
昨今のカーボンニュートラルに向けた取り組みを背景に省エネへの要求がさらに高まっており、平ベルトで駆動するＨＦＤ（ハイパーフラットドライブ）システムが省エネに高い効果を発揮することから、工場や商業施設などの空調機、送風機の効率の良い動力伝動用途で注目を集めている。また農業用分野においてはコロナ禍でも食に関わる産業は底固く、食材の生産に携わる農業機械用のベルトも追随して伸ばしていきたい。近年、海外では大型農機が多く使用されており、それに対応するベルトの開発も加速させていきたい。

そのほか新事業としては医療機器・ヘルスケア機器分野の展開にも引き続き力を入れる。当社としてはコア技術とのコラボレーションによる提案を行っている。一例を挙げると連結子会社のアイメディックＭＭＴ社が手掛ける関節運動テスタ「ＡＴメジャー」のほか、人体の動きのデータを取得できる「シーストレッチメジャー」などの上市だ。いずれの製品も当社独自開発の〝伸縮性ひずみセンサ〟を活用しており、シーストレッチメジャーはトランスミッタ、アナログ出力ユニット、ケーブル類など周辺ツールを組み合わせたもの。もともと１５年に発売した研究開発キットをユーザーの声を反映して改良を加えたもので、小型化によって身体へ密着させることが可能となった。伸縮性ひずみセンサ計測システムとして、医療機器・ヘルスケア機器をはじめ、スポーツ分野など、多岐にわたる分野での用途開拓にも期待している。

【抱負と意気込みを】
今年で当社に入社して３０年が経つが、これまで多くの先輩から薫陶を受けてきた中で〝着眼大局着手小局〟という言葉が深く心に刻まれている。目標を見据える時には大きな視点で見渡して全体像を把握することが必要で、その上で日々の課題の実践にあたっては細やかな配慮を忘れず行動に移していきたい。

また、当社にかかわるあらゆるステークホルダーの信頼を得ることは当然ながら大事だが、何よりまず従業員がやりがいを覚え、当社で働くことを誇りに思う会社にしていきたい。それによって結果的により良い会社になっていくと考えており、社長から従業員まですべての人たちが〝ワクワク感〟を共有できる活気に満ちた経営を目指したい。