日本自動車タイヤ協会
自動車タイヤ国内需要

日本自動車タイヤ協会（ＪＡＴＭＡ、東正浩会長）は７月１６日、昨年末に発表した２０２１年の自動車タイヤ国内需要の年央見直しを行った。上期の実績値も算定され、経済環境についても当初予想から変化を見せていることから、下期についての需要の予想値も修正。市況に応じて当初予想とのギャップを埋めることで、年間国内需要予想の精度を高めた。

自動車を取り巻く動向については、自動車生産台数を当初見通しの前年比７％増の８６５万４０００台から、同９％増の８７７万８０００台へと上振れするものと読んだ。国内販売台数については、ほぼ当初見通し通りの同６％増の４８７万９０００台、輸出台数については当初見通し値である同８％増の４１４万台を上回る同１３％増の４２３万８０００台へと上振れすると見込んだ。

これら影響項目の差異修正に応じてＪＡＴＭＡが見直した自動車タイヤの国内需要動向については、新車用タイヤの四輪車用タイヤにおける上期実績は前年同期比１６％増で着地。下期は同２％増、年間では前年比８％増と予測しており、当初予想より３４万３０００本上回る３９４３万２０００本へと需要予測を上方修正した。新車用タイヤの乗用車用タイヤの上期需要実績は、前年同期と比べて１６％増となったことから、下期も前年同期を上回ると見込んだ。しかしながら前年同期では既にコロナ禍による影響が回復基調にあったことから、同１％増と予測。年間では当初予想より２万本程度下回ると読んでおり、３３２７万９０００本と慎重な見方をしている。小形トラック用タイヤの上期実績については、前年同期比２０％増と２ケタの伸びを示したものの、前年上期の実績がコロナ禍による影響の真っただ中にあったことから回復による増加として認識。下期も前年同期を上回ると見込んでおり、当初見通しよりも３０万５０００本多い４９１万３０００本へと上方修正した。トラック・バス用タイヤの上期実績は同１２％増となり、下期も前年同期を上回ると予測。年間では５万８０００本増の１２３万９０００本と需要見通しを見直した。

市販用タイヤにおける販社販売需要動向については、四輪車用タイヤの全体の上期実績が前年同期比１０％増で着地。下期は同１％増、年間では当初見通しよりも１４１万８０００本上回る６６３９万８０００本へと見直した。乗用車用タイヤの夏用タイヤの上期実績は前年同期比８％増で着地。下期は前年同期並みにとどまると見込み、年間では当初見通しより７０００本増の３２２７万２０００本と修正した。冬用タイヤの上期実績は、前年実績が暖冬により低水準であったことから、前年同期比１３０％増と著しい伸び。下期についても前年同期を上回ると見込み、同２％増と予測した。年間の需要見通しは１５４０万５０００本で、当初見通しより８０万４０００本増加へと修正した。小形トラック用タイヤにおける夏用タイヤの上期実績は前年同期比６％増で着地。下期については同１％増とやや上向くものと期待されていることから、年間では当初見込みよりも１８万６０００本増の９２０万５０００本と見込んだ。冬用タイヤの上期実績は前年比４５％増で着地。下期も前年同期を１％上回ると見込まれ、年間では当初予測よりも２９万５０００本上回る４３０万８０００本と予測した。トラック・バス用タイヤの夏用タイヤの上期実績は前年同期比５％増で着地。下期も前年同期を７％上回ると見込んでおり、年間では当初見通しより８万１０００本増の２８０万６０００本と見込んでいる。冬用タイヤの上期実績は前年同期比２８％増で着地。下期は前年並みと見込み、年間でもほぼ前年同レベルの２４０万２０００本、当初見通しより４万５０００本増と予測修正した。

これら販社販売を踏まえ、メーカー出荷需要を算出した結果、四輪車用計の夏冬合計では見通しよりも１６１万１０００本上回る６６５９万５０００本。

メーカー出荷需要動向（四輪以外を含む）については、四輪以外の特殊車両用と二輪車用を含む国内総需要本数は、当初見通しよりも２２０万５０００本上積みされると予想され、１億９６７万９０００本と上方修正を行った。