日本触媒
大阪本社オフィスリニューアル

日本触媒（野田和宏社長）では、日本触媒グループ長期ビジョン「ＴｅｃｈｎｏＡｍｅｎｉｔｙ　ｆｏｒ　ｔｈｅ　ｆｕｔｕｒｅ」で掲げた３つの変革のうち、〝組織の変革〟の一つの施策として、７月に大阪本社を全面リニューアルした（写真）。

同社では、若手社員中心で構成されたプロジェクトを発足させ、オフィスで働く意義を改めて見直し作り上げたコンセプト〝繋がる　生み出す　共創オフィス〟を軸にオフィスのリニューアルを推進。これに伴い、固定席を廃止、フリーアドレス制を導入した。効果としては、社員がその日の業務内容に応じて最適な場所が選べるという自律・選択的な働き方を実現した。同時に、オープンミーティングスペースや多目的に使用可能なカフェエリアを設置し、社員同士のコミュニケーションの活性化にも寄与する。

在席管理システムや機器貸出管理システム、備品の在庫管理・自動発注システムなど、最新のＩＣＴツールを導入することによって、新しいオフィスや働き方に対するスムーズな順応を促進。オフィス内の多くの業務を無人化・自動化することにも成功している。

大阪本社オフィスリニューアルは７月の時点で完了したが、オフィスと働き方を継続的に改善できるような仕組みを構築し、より良い職場環境の実現を図る。東京本社においても来年５月完成を目標にオフィスリニューアルを計画している。

新オフィス内の執務エリアにおいては、個室型の会議ブースや集中ブース、フレキシブルに形を変えられるオープンミーティングスペース、上下昇降デスクといった特徴あるさまざまなスペースや設備を設置。カフェエリアでは、主に昼食時にしか利用されていなかったスペースを、業務やリフレッシュ、社員同士の交流など、一日を通してさまざまな目的で使用できるカフェエリアとして刷新した。社員アンケートにおいて要望の多かった給茶機、コーヒーサーバー、オフィスコンビニ、ブックラウンジサービスなどといった福利厚生設備を導入し、社員の働きやすさの向上にも配慮。ボードゲームやテレビゲーム、卓球もできるテーブルなど、インフォーマルな社員同士のコミュニケーションを活性化させるツールも取り入れた。

会議室には花や動物の名称を付け、気分や思考が切り替わるよう部屋ごとにその名称に応じた内装に装飾。あえて会議室らしくない名称を使うことで、変革の象徴とする思いが込められている。