ブリヂストン
２０３０年見据えた経営戦略・目標発表

ブリヂストン（石橋秀一Ｇｌｏｂａｌ　ＣＥＯ）は８月３１日、オンライン形式によって「２０３０年を見据えた長期戦略アスピレーション発表会」を開催した。当日は、石橋Ｇｌｏｂａｌ　ＣＥＯ自らが同社において描いている３０年のアスピレーション（実現したい姿）について解説。レジリアントな〝エクセレント〟ブリヂストンへの道筋を示した。

骨子はブリヂストンの使命・ビジョン・企業コミットメントおよび２０３０年長期戦略アスピレーション―Ｂｒｉｄｇｅｓｔｏｎｅ３・０　Ｊｏｕｒｎｅｙ―レジリアントな〝エクセレント〟ブリヂストンの道筋という二つのテーマで、同社は２０年に中長期事業戦略構想を発表。その翌年にはその足場を固める中期事業計画（２０２１―２３年）を策定し、変化に対応できる強いブリヂストンを目指してきたが、今年になってその目標が達成できつつあることからロードマップの詳細な見直しを行った。

冒頭、あいさつに立った石橋Ｇｌｏｂａｌ　ＣＥＯは「２０年以降、ＣＯＶＩＤ―１９によるパンデミックやＣＡＳＥ、ＭａａＳの加速といったさまざまな変化が巻き起こったが、こうした変化に対して当社ではフレキシブルでアジャイル（俊敏）に対応する経営を身に付け、強いブリヂストンの姿を具現化しようとしている。しかしながら、新たな国際秩序の形成などが沸き起こり、事業環境は一段と激動を極め〝変化が常態化〟しようとしている。この予測不可能な時代において、一段と大きな企業としての発展を期するためには、３１年のブリヂストン創立１００周年へ向けた道筋を明示する必要があると考えている。３０年の〝実現したい姿〟を描く、長期戦略アスピレーションの道筋が示す先には、常態化する変化に動じることなく、ゴムのようにしなやかに、変化をチャンスに変えるレジリアント（弾力性を備えた）なエクセレントブリヂストンへの変革であると考えている。新たな経営体制を構築し、グローバルの経営チームが道筋に沿って、フレキシブルでアジャイルに〝軸をブラさない経営〟を推進していく」と、今後に向けての意気込みを述べた。

長期戦略アスピレーションを構成する道筋として３つの軸を設定。一つ目は社会価値と顧客価値創造の両立、新たな競争優位を獲得し、レジリアントなエクセレントブリヂストンとして、企業価値を向上させる。２つ目は創立１００周年・次のステップを目指し、３つ目がＶＵＣＡを生き抜く、レジリアントな企業へと成長を果たす。新たな経営体制については、グローバル戦略を軸に、地域・市場特性に合わせたローカル戦略によるグローカル経営を基本姿勢として設定。次の２４年中期事業計画（２４中計）には４事業ポートフォリオを組み合わせた新グローカル＆ポートフォリオ経営へと進化させる。３０年を第三の創業の第１ステップ完了年と設定し、新たな経営体制でレジリアントなエクセレントブリヂストンへと歩みを進める。

４つの事業ポートフォリオについては、プレミアムタイヤ、小売サービスソリューション事業を中心とした乗用車系事業ポートフォリオ。同社グループが歴史的に強みを持った効果的なタイヤの使用法、車両の運行を提案するタイヤセントリックソリューション、モビリティソリューション事業を含めた、トラック・バス系事業ポートフォリオ。高い技術力と総合力を備えたタイヤメーカーにしかできない鉱山車両・航空機用タイヤで、顧客のオペレーションを支えるスペシャリティタイヤ系事業ポートフォリオ。同社グループのコアコンピダンスが生かされる領域にフォーカスした化工品・多様化、探索事業ポートフォリオの４つの領域で、それぞれの特性に合わせて新たな価値を創造していく。

プレミアムタイヤ事業はプレミアム化、ソリューション事業連動への布石を打っており、成長に向けた基盤を構築。２４中計以降は、トラック・バスタイヤのＥＮＬＩＴＮビジネス戦略、鉱山車両用、ＯＲタイヤのＭａｓｔｅｒＣｏｒｅを中核とした新なプレミアムの創造に向けて一段と力を注いでいく。２４中計でのテーマは〝本数から価値へ〟で、プレミアムタイヤ事業にフォーカスする体制の構築を完了させる。第２ステージの２７中期事業計画では、ソリューション事業、ネットワークを生かしてプレミアムタイヤ事業を一段と強化。価値を増幅し、新たなプレミアムタイヤ事業ポートフォリオ経営を強化させていく。トラック・バスや、ＯＲなどの生産財においては、歴史的に同社が強みを持った領域として、顧客の信頼を一段と大きく獲得する新たなプレミアムの基盤構築を推進。

２０３０年に実現させたい姿のＫＧＩ（重要目標達成指標）については、売上収益は２２年の４兆円レベルから５兆円強レベルへと規模を拡大。内容については、タイヤはプレミアムにフォーカス・強化し、ソリューション事業の売り上げを約２倍の２兆円レベルにもっていく。調整後営業利益についても、２２年の２倍弱を目指し、８２００億円レベルにまで押し上げ、〝稼ぐ力〟を拡大させる。利益率については１５％強レベルで、ＲＯＩＣ１２％、ＲＯＥ１３％レベルへとビジネスの質を強化させる。いずれもグローバルレベルで、新たに人的創造性の導入も試行。２４年からの次期中期事業計画において、正式に導入していく予定。

サステナビリティについては、これまで以上に強化。３０年のターゲットであるＣＯ２排出量を１１年度比で５０％削減し、５０年にカーボンニュートラル化を達成させる。サーキュラーエコノミーについては、３０年に再生資源・再生可能資源比率４０％、５０年には１００％サステナブルマテリアル化を果たす。