２０２２年１２月期決算発表
ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ

ＴＯＹＯ　ＴＩＲＥ（清水隆史社長）は２月１４日、オンラインによって「決算説明会」を開催した。それによると売上高は前期比２６・３％増の４９７２億１３００万円、営業利益は同１７・０％減の４４０億４６００万円、経常利益は同８・７％減の５１０億３５００万円、当期純利益は同１６・０％増の４７９億５６００万円となり、売上高は過去最高を更新した。原材料コストが想定を下回ったことなどから、営業利益は昨年１１月公表の予想を上回ったが、為替の急激な円高進行を受け、第４四半期において営業外で為替差損を計上したことから経常利益、純利益は予想を下回った。「売り上げ面においては増販や商品ＭＩＸ、適正価格への価格改定の効果もあって成果は引き出せた。セルビア工場の先行投資は計画に織り込み済みながら、外部環境に端を発する米国におけるディーラー在庫の問題もあり、取り組むべき課題は多い。厳しい環境において、改善を図りながら収益も上げていきたい」（清水社長）と意欲を示した。営業利益における増減要因は販売要因で３７７億円、為替差益で１４５億円のプラス要因があったが、原材料の高騰による影響で２７９億円、海上運賃の高騰により２１９億円、セルビア工場立ち上げコストで４６億円、製造コスト増４６億円、販管費増１５億円、自動車部品事業の減益６億円の収益圧迫要因に抑え込まれた。

事業別の状況は、タイヤ事業の売上高は前期比２８・５％増の４５５７億９６００万円、営業利益は同１５・３％減の４６６億３６００万円。北米市場における市販用タイヤについては、今年から販売開始した新商品ＯＰＥＮ　ＣＯＵＮＴＲＹ　Ｒ／Ｔ　ＴＲＡＩＬやＮＩＴＴＯ　ＮＯＭＡＤ　ＧＲＡＰＰＬＥＲなど、同社が強みとしている大口径ライトトラック用タイヤやＳＵＶ用タイヤ、トラック・バス用タイヤ等の重点商品を中心とした販売に注力したことにより、販売量は前年度を上回った。売上高は値上げや重点商品の拡販による商品ミックスの改善もあり、販売量以上に前年度を大きく上回った。欧州市場における市販用タイヤについては、欧州各国での需要の回復などにより、販売増の効果が見られたものの、ロシア・ウクライナ情勢に伴うロシアや周辺地域への販売停止の影響を受け、欧州全体では販売量は前年度に対して大きく伸び悩んだが、売上高は前年度並み。国内市場の市販用タイヤについては特に第４四半期では全国的な天候要因により、冬タイヤの販売が伸長。重点商品を中心とした販売に注力したことで、販売量は前年度を上回った。売上高も値上げや重点商品の拡販による商品ミックスの改善により伸びた。新車用タイヤについては、半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けたものの、販売量は前年度を上回った。売上高は原材料市況高騰の一部を価格に反映できたことから、前年度を大きく上回った。

自動車部品事業の売上高は同６・１％増の４１３億４６００万円、営業損失は２５億９１００万円（前年度は２０億８００万円の損失）。新型コロナ感染拡大に伴う部品供給、半導体不足による自動車メーカーの減産の影響を受けたが、原材料市況高騰の一部を価格に反映できたことで増収した。

今期の売上高は前期比８・６％増の５４００億円、営業利益は同１３・５％増の５００億円、経常利益は同１５・７％減の４３０億円、当期純利益は同３９・５％減の２９０億円を見込んでいる。