２０２３年１２月期第２四半期決算説明会
住友ゴム工業

住友ゴム工業（山本悟社長）は８月７日、「決算説明会」を開催した。それによると売上収益は前年同期比９・６％増の５６１１億６１００万円、事業利益は同２０・４％増の１７０億８０００万円、営業利益は同３３・７％増の１６８億１０００万円、四半期利益は同５２・３％減の８１億９６００万円となった。

事業利益における増減要因は、海上運賃の改善により２１３億円、価格で１８９億円、為替差益で３億円、スポーツ用品事業の増益により２億円、産業品ほかの増益により６億円の増益要因があり、数量・構成ほかによる２６１億円、直接原価６５億円、原材料費の高騰分３３億円、経費増１８億円、固定費の上昇による７億円の収益圧迫要因を上回った。

セグメント別の経営成績は、タイヤ事業の売上収益は前年同期比９・３％増の４７１０億７６００万円、事業利益は同２７・４％増の９７億５９００万円。国内新車用タイヤは、世界的な半導体不足などにより自動車メーカーの生産制約は続いているものの、その影響は緩和してきており、足元の販売状況は前年同期の実績を上回った。国内市販用タイヤは、冬タイヤの販売が好調に推移、加えて夏タイヤについても前年同期並みの販売を維持した。

海外新車用タイヤについては、半導体不足の影響による自動車メーカーの減産などがあり一部地域では前年同期の実績を割り込んだが、新型コロナウイルスの影響で大きく落ち込んだ前年同期よりも販売が回復した地域が増加、前年同期の実績を上回った。海外市販用タイヤは、アジア・大洋州地域において中国での販売が徐々に回復、前年同期の実績を上回った。東南アジアについては、総じて市況が低調に推移した。海外市販用タイヤは、アジア・大洋州地域において中国ではゼロコロナ政策が撤廃されたこともあって販売が徐々に回復。東南アジアは、総じて低調な市況状況が続いた。欧州においてはインフレ進行の影響もあってタイヤ需要が鈍化、加えて暖冬により冬タイヤの需要が伸び悩んだ。米州地域においては、北米では主力商品が好調であったことから前年同期の実績を上回った。

スポーツ事業の売上収益は同１０・８％増の６８１億４９００万円、事業利益は同３・６％増の６４億３５００万円。ゴルフ用品は、第１四半期に発売した新商品や継続商品が好調に推移し、北米・韓国など海外を中心に販売の好調を維持した。テニス用品は、欧州を中心に販売が好調に推移、売上収益は前年同期の実績を上回った。ウェルネス事業は、値上げ効果や新規総合店の開店もあり、売上収益が伸び悩んだ。

産業品他事業の売上収益は同１１・２％増の２１９億３６００万円、事業利益は同１９８・１％増の８億６８００万円。国内の使い切りゴム手袋やＯＡ機器用ゴム部品において販売が減少したものの、医療用ゴム製品やインフラ事業などで受注が増加した。

通期については、事業利益、営業利益および四半期利益のいずれも前回発表予想を上回るものと予測。期連結業績予想については、前回発表時の予想から変更し、売上収益を前期比６・５％増の１兆１７００億円（前回発表予想値１兆１６００億円）、事業利益を同１２７・７％増の５００億円（同４４０億円）、営業利益を同１７３・６％増の４１０億円（同３４５億円）、当期利益を同１４４・３％増の２３０億円（同２１０億円）を見込んでいる。